※4 当社グループは、事業用資産について、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとに資産のグルーピングを行っております。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
中国江蘇省昆山市	工場	建物及び構築物、機械装置 等	2,118

FPD製造装置等の製造を行う連結子会社Tokyo Electron (Kunshan) Ltd.の固定資産について、事業環境の著しい悪化等に伴う収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。回収可能価額については、正味売却価額により測定しており、第三者により合理的に算出された評価額等に基づいて算定しております。
上記の他、387百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
Chaska, Minnesota, U.S.A.	事業用資産	のれん	3,825
		建物及び構築物	2,755
		その他無形固定資産 等	2,879
合計			9,460

半導体製造装置事業における連結子会社TEL FSI, Inc.の取得時に計上したのれん等及び同社が保有する固定資産について、同社の事業計画の見直しに伴い、減損テストを実施した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しております。なお、回収可能価額については、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを14.0%～14.5%で割り引いて算定しております。
上記の他、266百万円を減損損失として特別損失に計上しております。