東陽テクニカ(8151)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 19億8905万
- 2009年9月30日 -54.65%
- 9億213万
- 2009年12月31日 +33.67%
- 12億585万
- 2010年3月31日 +51.15%
- 18億2259万
- 2010年6月30日 -3.09%
- 17億6628万
- 2010年9月30日 +8.46%
- 19億1571万
- 2010年12月31日 -90.79%
- 1億7649万
- 2011年3月31日 +564.54%
- 11億7287万
- 2011年6月30日 +5.52%
- 12億3756万
- 2011年9月30日 +12.58%
- 13億9327万
- 2011年12月31日 -87.04%
- 1億8062万
- 2012年3月31日 +738.98%
- 15億1539万
- 2012年6月30日 +1.04%
- 15億3109万
- 2012年9月30日 +23.62%
- 18億9277万
- 2012年12月31日 -89.65%
- 1億9588万
- 2013年3月31日 +495.05%
- 11億6558万
- 2013年6月30日 -14.62%
- 9億9520万
- 2013年9月30日 +51.45%
- 15億721万
- 2013年12月31日 -93.48%
- 9819万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 16億3944万
- 2014年6月30日 -11.03%
- 14億5855万
- 2014年9月30日 +22.66%
- 17億8907万
- 2014年12月31日 -88.56%
- 2億467万
- 2015年3月31日 +482.84%
- 11億9294万
- 2015年6月30日 -15.25%
- 10億1102万
- 2015年9月30日 -0.24%
- 10億856万
個別
- 2008年9月30日
- 18億8785万
- 2009年9月30日 -61.42%
- 7億2830万
- 2010年9月30日 +43.55%
- 10億4548万
- 2011年9月30日 +36.8%
- 14億3018万
- 2012年9月30日 +37.07%
- 19億6034万
- 2013年9月30日 -21.48%
- 15億3929万
- 2014年9月30日 +15.04%
- 17億7076万
- 2015年9月30日 -45.35%
- 9億6771万
- 2016年9月30日 +21.42%
- 11億7500万
- 2017年9月30日 -57.53%
- 4億9900万
- 2018年9月30日 +174.55%
- 13億7000万
- 2019年9月30日 -5.77%
- 12億9100万
- 2020年9月30日 -30.6%
- 8億9600万
- 2021年9月30日 +97.1%
- 17億6600万
- 2022年9月30日 +19.93%
- 21億1800万
- 2023年9月30日 -23.42%
- 16億2200万
- 2024年9月30日 +15.6%
- 18億7500万
- 2025年9月30日 -17.87%
- 15億4000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、売上面では予定していた国内外の大型案件のうち、顧客都合により複数の売上計上が期ずれし、特に先進モビリティ事業が大きく減少しました。また、期初の受注残高が少なかった脱炭素/エネルギー事業も減少しました。一方、情報通信/情報セキュリティ事業、海洋/防衛事業は堅調な需要に支えられ増加しました。これらの結果、連結売上高は325億5千9百万円(前連結会計年度比7.1%減)となりました。この内、国内売上高は308億8千6百万円(前連結会計年度比2.4%減)、米国や中国向けを中心とした海外売上高は16億7千2百万円(前連結会計年度比50.5%減)でした。なお、遅延した案件は来期以降の収益増加に貢献する見込みです。2025/12/18 9:00
利益面におきましては、売上総利益率は前連結会計年度より上昇したものの、減収の影響が大きく、加えて研究開発費、人件費の増加などもあり、営業利益は19億1千4百万円(前連結会計年度比43.1%減)となりました。為替差益などの営業外収益により経常利益は19億8千5百万円(前連結会計年度比41.2%減)、事業会社ごとの利益構成の変化によって連結実効税率が法定実効税率より高くなったことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は11億9千5百万円(前連結会計年度比52.6%減)となりました。
受注高については、複数の大型案件を受注した海洋/防衛事業が大きく伸長したのをはじめ、ほぼすべての事業において増加したことにより、過去最高となる401億5千1百万円(前連結会計年度比19.4%増)となりました。受注残高は受注の増加や案件の長期化により、前連結会計年度を大きく上回る246億2千5百万円(前連結会計年度比44.6%増)となりました。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/12/18 9:00
(注) 1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 1株当たり純資産額 1,300.50円 1株当たり純資産額 1,299.65円 1株当たり当期純利益 112.95円 1株当たり当期純利益 55.55円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 112.46円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 55.32円