東海エレクトロニクス(8071)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億6072万
- 2009年3月31日 -66.72%
- 4億1960万
- 2010年3月31日 -25.67%
- 3億1187万
- 2011年3月31日 +180.73%
- 8億7554万
- 2012年3月31日 -13.08%
- 7億6100万
- 2013年3月31日 -9.65%
- 6億8753万
- 2014年3月31日 +43.5%
- 9億8662万
- 2015年3月31日 +8.31%
- 10億6864万
- 2016年3月31日 -14.26%
- 9億1620万
- 2017年3月31日 +9.75%
- 10億550万
- 2018年3月31日 +14.97%
- 11億5606万
- 2019年3月31日 -33.25%
- 7億7164万
- 2020年3月31日 -50.08%
- 3億8516万
- 2021年3月31日 +112.29%
- 8億1766万
- 2022年3月31日 +140.39%
- 19億6558万
- 2023年3月31日 -22.03%
- 15億3253万
- 2024年3月31日 +4.68%
- 16億424万
- 2025年3月31日 -31.43%
- 10億9997万
個別
- 2008年3月31日
- 8億4826万
- 2009年3月31日 -72.85%
- 2億3031万
- 2010年3月31日 -19.13%
- 1億8625万
- 2011年3月31日 +228.69%
- 6億1217万
- 2012年3月31日 -20.54%
- 4億8641万
- 2013年3月31日 -11.18%
- 4億3201万
- 2014年3月31日 +74.3%
- 7億5301万
- 2015年3月31日 +4.57%
- 7億8741万
- 2016年3月31日 -31.74%
- 5億3752万
- 2017年3月31日 +11.02%
- 5億9678万
- 2018年3月31日 +47.37%
- 8億7946万
- 2019年3月31日 -39.58%
- 5億3135万
- 2020年3月31日 -57.33%
- 2億2671万
- 2021年3月31日 +93.35%
- 4億3836万
- 2022年3月31日 +224.02%
- 14億2038万
- 2023年3月31日 -26.59%
- 10億4271万
- 2024年3月31日 +13.25%
- 11億8086万
- 2025年3月31日 -48.59%
- 6億706万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/25 11:58
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △702,022 △862,176 連結財務諸表の営業利益 1,604,242 1,099,972
(単位:千円) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/25 11:58
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- このような状況ですが、2025年度を最終年度とする中期経営計画「Move for Future 2025:MF25」のテーマである「1.実行力!ミライの価値づくりに、さあ動き出そう ~想いや経験を共有し、みんなで未来へ進もう~」、「2.安心・安全な社会、緑豊かな環境を創ろう ~エレクトロニクスのチカラでより良い社会を創ろう~」の実現に向け、アクションの策定、実行を引き続き推進してまいります。2025/06/25 11:58
2025年度目標の売上高420億円・営業利益6億円・親会社株主に帰属する当期純利益3億3千万円の実現に向け、全社員一丸となり、想いを共有し、積極的にムーヴし、各アクションの実行を推進してまいります。
(1)事業継続態勢・リスクの予兆管理の充実 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 上記の結果、当連結会計年度における売上高は569億9千8百万円となり、前連結会計年度に比べ38億3千4百万円の減少となりました。2025/06/25 11:58
(営業利益)
営業利益は、売上高の減少に伴い売上総利益が前連結会計年度に比べ7億8千万円減少したものの、各種経費削減に取り組んだことから、販売費及び一般管理費が前連結会計年度に比べ2億7千6百万円減少したことにより、営業利益10億9千9百万円となり、前連結会計年度に比べ5億4百万円の減少となりました。