固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 1144億7800万
- 2014年3月31日 -5.26%
- 1084億5600万
個別
- 2013年3月31日
- 1199億6300万
- 2014年3月31日 -3.76%
- 1154億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/06/13 13:09
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、その記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具(純額)2014/06/13 13:09
器具備品(有形固定資産「その他(純額)」)
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 10~50年
工具、器具及び備品(純額) 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く)……ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外のものについては定額法を採用しております。
リース資産……所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
長期前払費用……定額法
主な耐用年数は2~11年2014/06/13 13:09 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- (単位:百万円)2014/06/13 13:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 有形固定資産「その他(純額)」 1 合計 1 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- (単位:百万円)2014/06/13 13:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 機械装置及び運搬具(純額) 2 有形固定資産「その他(純額)」 0 合計 2 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- (単位:百万円)2014/06/13 13:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) リース資産(純額) 419 230 有形固定資産「その他(純額)」 69 62 無形固定資産「その他」 - 0 合計 1,436 1,318 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 減価償却累計額2014/06/13 13:09
(単位:百万円) 前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産 47,901 46,545 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/13 13:09
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2014/06/13 13:09
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 未払事業税 331 76 連結会社間取引による棚卸資産・固定資産の内部未実現利益 209 293 関係会社整理損否認額 313 -
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- これは、主として社債の償還、自己株式の取得等により現金及び預金が16億71百万円、仕入適正化等により商品及び製品が6億85百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。2014/06/13 13:09
固定資産は、前連結会計年度末に比べて60億23百万円減少し、1,084億56百万円となりました。
これは、主としてのれんの償却等により無形固定資産が45億37百万円、償却等により有形固定資産が8億67百万円、差入保証金の減少等により投資その他の資産が6億19百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物(純額) 10~50年
器具備品(有形固定資産「その他(純額)」) 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、当社及び国内連結子会社における社内利用見込可能期間(主に5年)に基づく定額法、それ以外のものについては、主に定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2014/06/13 13:09