スズケン(9987)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 232億5000万
- 2009年3月31日 -36.86%
- 146億8000万
- 2010年3月31日 -4.13%
- 140億7300万
- 2011年3月31日 -61.84%
- 53億7000万
- 2012年3月31日 +40.71%
- 75億5600万
- 2013年3月31日 +49.23%
- 112億7600万
- 2014年3月31日 +58.21%
- 178億4000万
- 2015年3月31日 -25.78%
- 132億4000万
- 2016年3月31日 +113.32%
- 282億4400万
- 2017年3月31日 -33.75%
- 187億1200万
- 2018年3月31日 +5.47%
- 197億3500万
- 2019年3月31日 +37.97%
- 272億2800万
- 2020年3月31日 +19.62%
- 325億7100万
- 2021年3月31日 -71.89%
- 91億5600万
- 2022年3月31日 +50.47%
- 137億7700万
- 2023年3月31日 +136.66%
- 326億500万
- 2024年3月31日 +6.96%
- 348億7500万
- 2025年3月31日 +6.45%
- 371億2500万
- 2026年3月31日 -2.02%
- 363億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 142億1000万
- 2009年3月31日 -69.79%
- 42億9300万
- 2010年3月31日 -19.8%
- 34億4300万
- 2011年3月31日
- -56億2200万
- 2012年3月31日
- -45億7200万
- 2013年3月31日
- 18億7200万
- 2014年3月31日 +396.26%
- 92億9000万
- 2015年3月31日 -49.1%
- 47億2900万
- 2016年3月31日 +206.79%
- 145億800万
- 2017年3月31日 -30.99%
- 100億1200万
- 2018年3月31日 +2.97%
- 103億900万
- 2019年3月31日 +64.8%
- 169億8900万
- 2020年3月31日 +28.48%
- 218億2700万
- 2021年3月31日 -89.67%
- 22億5400万
- 2022年3月31日 +133.72%
- 52億6800万
- 2023年3月31日 +286.2%
- 203億4500万
- 2024年3月31日 +16.12%
- 236億2400万
- 2025年3月31日 +1.31%
- 239億3400万
- 2026年3月31日 -5.1%
- 227億1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/22 11:33
(注) 全社資産は、主に余資運用資産としての有価証券及び長期投資資産としての投資有価証券であります。(単位:百万円) セグメント間取引消去 105 95 連結財務諸表の営業利益 37,125 36,374 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計処理の原則及び手続に準拠した方法であります。2026/06/22 11:33
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- また、遊休資産については、各物件を資産グループとしております。2026/06/22 11:33
事業用資産は、営業損失の継続により984百万円(内、リース資産(有形)445百万円、建物390百万円、その他149百万円)の減損損失を計上しております。
遊休資産は、未利用物件等の増加により255百万円(内、建物215百万円、土地35百万円、その他4百万円)の減損損失を計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 上記方針を踏まえ、2025年5月13日開催の取締役会において、会社法第459条第1項の規定による定款の定めに基づき自己株式の取得を決議し、取得総数:4,458,800株、取得総額:259億99百万円の自己株式を取得した結果、配当金(総額:68億77百万円)と合わせて、2026年3月期の単年度総還元性向は86.2%、また、2024年3月期からの3年間平均総還元性向は98.1%となりました。2026/06/22 11:33
当連結会計年度の業績につきましては、売上高は、新型コロナウイルス関連商材(治療薬・診断薬その他)売上が前年よりも落ち込んだものの、医療用医薬品市場が伸長したことに加え、スペシャリティ医薬品等の新薬などが寄与し、増収となりました。利益面では、引き続き適正利益の獲得と、販管費の見直しと抑制に取り組んでまいりましたが、医薬品等の仕入価格の上昇に加え、外部委託費などインフレ傾向に起因する営業費が増加したことなどにより、営業利益においては減益となりました。
一方で、経常利益においては、持分法による投資利益(10億30百万円)が寄与(前期は6億36百万円の持分法による投資損失)したこと、また、親会社株主に帰属する当期純利益においては、政策保有株式(投資有価証券)の縮減(連結11銘柄)を実施し、特別利益として投資有価証券売却益(155億81百万円)を計上したことなどが寄与し、増益となりました。