(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～50年
カラオケ賃貸機器	5年～6年
カラオケルーム及び飲食店舗設備	3年～41年

② 無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。