全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 29億3500万
- 2009年3月31日 -61.23%
- 11億3800万
- 2010年3月31日 -23.9%
- 8億6600万
- 2011年3月31日 +69.28%
- 14億6600万
- 2012年3月31日 +20.19%
- 17億6200万
- 2013年3月31日 +17.71%
- 20億7400万
- 2014年3月31日 +21.17%
- 25億1300万
- 2015年3月31日 +13.21%
- 28億4500万
- 2016年3月31日 +5.98%
- 30億1500万
- 2017年3月31日 +2.82%
- 31億
- 2018年3月31日 +17.13%
- 36億3100万
- 2019年3月31日 +18.95%
- 43億1900万
- 2020年3月31日 -3.38%
- 41億7300万
- 2021年3月31日 -16.89%
- 34億6800万
- 2022年3月31日 +25.61%
- 43億5600万
- 2023年3月31日 +54.38%
- 67億2500万
- 2024年3月31日 +14.66%
- 77億1100万
- 2025年3月31日 -7.77%
- 71億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 27億7000万
- 2009年3月31日 -63.18%
- 10億2000万
- 2010年3月31日 -25.1%
- 7億6400万
- 2011年3月31日 +68.46%
- 12億8700万
- 2012年3月31日 +25.8%
- 16億1900万
- 2013年3月31日 +19.39%
- 19億3300万
- 2014年3月31日 +22.3%
- 23億6400万
- 2015年3月31日 +15.4%
- 27億2800万
- 2016年3月31日 +4.84%
- 28億6000万
- 2017年3月31日 +1.36%
- 28億9900万
- 2018年3月31日 +16.94%
- 33億9000万
- 2019年3月31日 -73.72%
- 8億9100万
- 2020年3月31日 +13.36%
- 10億1000万
- 2021年3月31日 +64.06%
- 16億5700万
- 2022年3月31日 +2.6%
- 17億
- 2023年3月31日 +23.35%
- 20億9700万
- 2024年3月31日 +29.28%
- 27億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2024/06/27 15:00
報告セグメントの利益は、営業利益であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表（連結）
- 取引先との取引条件等が変化する中で、当社グループの営業循環過程における棚卸資産の正常在庫の保有期間も変化しています。そのような中、業容の拡大で年々棚卸資産が増加していること及び営業循環過程から外れた棚卸資産の一定の期間の払出しを評価するための十分な期間のデータが蓄積されたことによって、当該一定の期間の実態をより詳細に把握することが当連結会計年度末において可能になったため、当連結会計年度末より、帳簿価額の切り下げ額を評価する方法を変更しております。2024/06/27 15:00
この変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の売上原価は486百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が同額減少しています。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。
なお、セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象としていないため、記載しておりません。2024/06/27 15:00 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 点方針及び重要経営指標2024/06/27 15:00
当社グループでは、中期経営計画「Make New Value 2026」の重点方針を「稼ぐ力」の向上による企業価値向上と定めております。そして、計画期間を次なる成長ステージへの飛躍に向けた構造変革と事業基盤の確立を実行する期間と位置づけ、3つの構造改革を6つの重点戦略で推し進めることで、最終年度である2027年3月期に売上高3,000億円、営業利益110億円へと事業成長させるとともに、ROEは11%以上を達成することを目指しております。
②構造改革 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のもと、当社グループは、お客様やパートナー様から選ばれる存在を目指し、新たな価値を創造、提供できる企業グループへの変革を加速させ、グローバルサプライチェーンの安定化やお客様、パートナー様との関係強化に努めました。2024/06/27 15:00
この結果、当連結会計年度の売上高は2,251億50百万円(前期比21.0%増)、営業利益は77億11百万円(前期比14.7%増)、経常利益は72億21百万円(前期比12.5%増)となり、売上高、営業利益、経常利益について過去最高を更新いたしました。また、前連結会計年度において特別利益に負ののれん発生益6億70百万円を計上した反動減もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は44億21百万円(前期比10.0%減)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりです。