- 2751
- 2026/10/09
- 時価
- 515億円
- PER 予
- 16.07倍
- 2010年以降
- 2.77-4725.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.4倍
- 2010年以降
- 0.56-923.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.25%
- ROE 予
- 14.94%
- ROA 予
- 8.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テンポス HD(2751)の繰延税金資産の推移 - 全期間
連結
- 2019年4月30日
- 1億7800万
- 2019年7月31日 -39.33%
- 1億800万
- 2019年10月31日 +51.85%
- 1億6400万
- 2020年1月31日 -49.39%
- 8300万
- 2020年4月30日 +72.29%
- 1億4300万
- 2020年7月31日 +20.98%
- 1億7300万
- 2020年10月31日 +12.14%
- 1億9400万
- 2021年1月31日 -54.12%
- 8900万
- 2021年4月30日 +41.57%
- 1億2600万
- 2021年7月31日 -48.41%
- 6500万
- 2021年10月31日 +93.85%
- 1億2600万
- 2022年1月31日 -41.27%
- 7400万
- 2022年4月30日 +164.86%
- 1億9600万
- 2022年7月31日 -39.29%
- 1億1900万
- 2022年10月31日 +57.14%
- 1億8700万
- 2023年1月31日 -58.82%
- 7700万
- 2023年4月30日 +162.34%
- 2億200万
- 2023年7月31日 -15.35%
- 1億7100万
- 2023年10月31日 +60.82%
- 2億7500万
- 2024年1月31日 -41.09%
- 1億6200万
- 2024年4月30日 +79.01%
- 2億9000万
- 2024年7月31日 +92.41%
- 5億5800万
- 2024年10月31日 -1.79%
- 5億4800万
- 2025年1月31日 -18.07%
- 4億4900万
- 2025年4月30日 +75.95%
- 7億9000万
- 2025年7月31日 -5.7%
- 7億4500万
- 2025年10月31日 +7.11%
- 7億9800万
- 2026年1月31日 -16.54%
- 6億6600万
- 2026年4月30日 ±0%
- 6億6600万
- 2026年7月31日 -8.86%
- 6億700万
個別
- 2019年4月30日
- 1900万
- 2020年4月30日 -73.68%
- 500万
- 2021年4月30日 -20%
- 400万
- 2022年4月30日 -25%
- 300万
- 2023年4月30日 ±0%
- 300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/07/28 13:36
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年4月30日) 当事業年度(2026年4月30日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金 99百万円 95百万円 繰延税金負債合計 △20 〃 △6 〃 繰延税金資産の純合計 △20 〃 △6 〃 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/07/28 13:36
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年4月30日) 当連結会計年度(2026年4月30日) 繰延税金資産 製品保証引当金 33百万円 23百万円 繰延税金負債合計 △54 〃 △65 〃 繰延税金資産の純額 769 〃 656 〃 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度に連結財務諸表に計上した金額2026/07/28 13:36
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2025年4月30日) 当連結会計年度(2026年4月30日) 繰延税金資産 790 百万円 666 百万円 繰延税金負債 20 〃 9 〃
当社グループは、将来の事業計画に基づいた課税所得およびタックスプランニングによって、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について、繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りを前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。