エイチ・ツー・オーリテイリング（8242）の建設仮勘定の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億7600万
2009年3月31日 +906.65%: 37億8500万
2010年3月31日 +19.18%: 45億1100万
2010年12月31日 +110%: 94億7300万
2011年3月31日 -98.79%: 1億1500万
2011年6月30日 +144.35%: 2億8100万
2011年9月30日 +269.4%: 10億3800万
2011年12月31日 +107.03%: 21億4900万
2012年3月31日 +72.55%: 37億800万
2012年6月30日 +100.97%: 74億5200万
2012年9月30日 +24.05%: 92億4400万
2012年12月31日 -85.61%: 13億3000万
2013年3月31日 +1.88%: 13億5500万
2013年6月30日 +97.86%: 26億8100万
2013年9月30日 ±0%: 26億8100万
2013年12月31日 +3.36%: 27億7100万
2014年3月31日 -94.95%: 1億4000万
2014年6月30日 +999.99%: 22億9200万
2014年9月30日 +1.22%: 23億2000万
2014年12月31日 -5.82%: 21億8500万
2015年3月31日 -76.98%: 5億300万
2015年6月30日 +137.18%: 11億9300万
2015年9月30日 -44.01%: 6億6800万
2015年12月31日 +4.34%: 6億9700万
2016年3月31日 +19.66%: 8億3400万
2016年6月30日 -70.5%: 2億4600万
2016年9月30日 +70.73%: 4億2000万
2016年12月31日 -23.33%: 3億2200万
2017年3月31日 +524.84%: 20億1200万
2017年6月30日 -6.36%: 18億8400万
2017年9月30日 +231.79%: 62億5100万
2017年12月31日 +1.15%: 63億2300万
2018年3月31日 +39.79%: 88億3900万
2018年6月30日 -92.47%: 6億6600万
2018年9月30日 +542.94%: 42億8200万
2018年12月31日 +31.48%: 56億3000万
2019年3月31日 +36.16%: 76億6600万
2019年6月30日 +3.89%: 79億6400万
2019年9月30日 -22.05%: 62億800万
2019年12月31日 -82.49%: 10億8700万
2020年3月31日 +14.81%: 12億4800万
2020年6月30日 +3.29%: 12億8900万
2020年9月30日 +164.08%: 34億400万
2020年12月31日 +2.32%: 34億8300万
2021年3月31日 +149.33%: 86億8400万
2021年6月30日 -0.31%: 86億5700万
2021年9月30日 +7.03%: 92億6600万
2021年12月31日 -77.31%: 21億200万
2022年3月31日 +5.61%: 22億2000万
2022年6月30日 -50.72%: 10億9400万
2022年9月30日 -14.08%: 9億4000万
2022年12月31日 +41.38%: 13億2900万
2023年3月31日 +10.23%: 14億6500万
2023年6月30日 -25.39%: 10億9300万
2023年9月30日 +3.93%: 11億3600万
2023年12月31日 -37.06%: 7億1500万
2024年3月31日 +36.78%: 9億7800万
2024年6月30日 +106.65%: 20億2100万
2024年9月30日 +12.07%: 22億6500万
2024年12月31日 +1.55%: 23億
2025年3月31日 -47.13%: 12億1600万
2025年6月30日 -36.92%: 7億6700万
2025年9月30日 +37.16%: 10億5200万
2025年12月31日 +37.93%: 14億5100万
2026年3月31日 -43.69%: 8億1700万

個別

2008年3月31日: 300万
2009年3月31日 +66.67%: 500万
2010年3月31日 ±0%: 500万
2011年3月31日 +20%: 600万
2012年3月31日 -16.67%: 500万
2013年3月31日 -100%: 0
2018年3月31日: 1100万
2019年3月31日 +145.45%: 2700万
2020年3月31日 +125.93%: 6100万
2021年3月31日 +999.99%: 12億4500万
2022年3月31日 +0.8%: 12億5500万
2023年3月31日 -85.02%: 1億8800万
2024年3月31日 +241.49%: 6億4200万
2025年3月31日 -43.61%: 3億6200万
2026年3月31日 +3.04%: 3億7300万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額には、建設仮勘定を含んでおりません。
2.上記の資産は、株式会社阪急阪神百貨店に賃貸しているものであります。

2026/06/23 15:30

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.	当期増加額のうち主なもの	ITインフラ系設備構築等による増加建物及び構築物 0百万円車輛及び器具備品 295百万円建設仮勘定 119百万円ソフトウエア 2,957百万円施設利用権 0百万円ソフトウエア仮勘定 1,663百万円阪急阪神百貨店関連システム構築等による増加車輛及び器具備品 194百万円建設仮勘定 13百万円ソフトウエア 2,091百万円ソフトウエア仮勘定 2,432百万円
2.	当期減少額のうち主なもの	ITインフラ系設備構築等による減少(科目振替による減少を含みます)建物及び構築物 0百万円車輛及び器具備品 19百万円建設仮勘定 183百万円ソフトウエア 10百万円ソフトウエア仮勘定 2,728百万円阪急阪神百貨店関連システム構築等による減少(科目振替による減少を含みます)建物及び構築物 0百万円車輛及び器具備品 36百万円建設仮勘定 47百万円ソフトウエア 116百万円ソフトウエア仮勘定 1,794百万円
3.	当期減少額の(内書)は減損損失の計上によるものであります。
4.	土地の当期首残高及び当期末残高の[内書]は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づく事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

2026/06/23 15:30