新株予約権

有報情報

#1 ストックオプション制度の内容（連結）

当該制度の内容は、次のとおりであります。

2009年3月発行新株予約権
決議年月日	2009年1月30日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役5名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役4名、当社子会社の執行役員8名
新株予約権の数(個) ※	41 (注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 20,500 (注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2009年4月1日～2039年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 987(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2010年3月発行新株予約権
決議年月日	2010年1月28日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役4名、当社子会社の執行役員16名
新株予約権の数(個) ※	76 [70](注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 38,000 [35,000](注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2010年4月1日～2040年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,137(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2011年3月発行新株予約権
決議年月日	2011年2月24日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名当社子会社の取締役10名、当社子会社の執行役員7名
新株予約権の数(個) ※	106 [98](注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 53,000 [49,000](注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2011年4月1日～2041年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 985(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2012年2月発行新株予約権
決議年月日	2012年1月26日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役9名、当社子会社の執行役員8名
新株予約権の数(個) ※	116 (注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 58,000 (注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2012年3月1日～2042年2月28日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,101(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2013年3月発行新株予約権
決議年月日	2013年1月31日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名当社子会社の取締役8名、当社子会社の執行役員9名
新株予約権の数(個) ※	135 (注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 67,500 (注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2013年4月1日～2043年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,933(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2014年3月発行新株予約権
決議年月日	2014年1月31日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名当社子会社の取締役10名、当社子会社の執行役員7名
新株予約権の数(個) ※	177 (注)1(注)5
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 88,500 (注)1(注)5
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2014年4月1日～2044年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,567(注)5資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2015年3月発行新株予約権
決議年月日	2015年1月30日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役6名当社子会社の取締役9名、当社子会社の執行役員11名
新株予約権の数(個) ※	218 (注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 109,000 (注)1
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2015年4月1日～2045年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 2,142資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2016年3月発行新株予約権
決議年月日	2016年1月28日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役5名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員14名
新株予約権の数(個) ※	220 (注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 110,000 (注)1
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2016年4月1日～2046年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,799資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2017年3月発行新株予約権
決議年月日	2017年1月26日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役4名、当社の執行役員2名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員13名
新株予約権の数(個) ※	213 (注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 106,500 (注)1
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2017年4月1日～2047年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,646資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

2018年3月発行新株予約権
決議年月日	2017年9月28日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役3名、当社の執行役員3名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員12名
新株予約権の数(個) ※	201 (注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※	普通株式 100,500 (注)1
新株予約権の行使時の払込金額(円)※	1株当たり1
新株予約権の行使期間 ※	2018年4月1日～2048年3月31日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※	発行価格 1,792資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件 ※	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項 ※	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※	(注)4

※ 当事業年度の末日(2018年3月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2018年5月31日)にかけて変更された事項については、提出日の前月末現在における内容を[ ]内に記載しており、その他の事項については当事業年度の末日における内容から変更はありません。

2018年6月発行新株予約権
決議年月日	2018年6月22日
付与対象者の区分及び人数(名)	当社の取締役3名、当社の執行役員3名当社子会社の取締役8名、当社子会社の執行役員10名
新株予約権の数(個)	197 新株予約権を割り当てる日(2018年6月30日)における割当予定数です。(注)1
新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)	普通株式 98,500 新株予約権を割り当てる日(2018年6月30日)における予定数です。(注)1
新株予約権の行使時の払込金額(円)	1株当たり1
新株予約権の行使期間	2018年7月1日～2048年6月30日
新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)	発行価格 新株予約権を割り当てる日(2018年6月30日)におけるブラック・ショールズモデルにより算定した新株予約権の公正価額とします。資本組入額 (注)2
新株予約権の行使の条件	(注)3
新株予約権の譲渡に関する事項	譲渡による新株予約権の取得については、当社取締役会の決議による承認を要するものとします。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項	(注)4

(注) 1.新株予約権1個につき目的となる株式数は、500株とします。

2018/06/22 15:59

#2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）

(1) ストック・オプションの内容

	2009年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役5名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役4名、当社子会社の執行役員8名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 46,000株
付与日	2009年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2009年4月1日から2039年3月31日まで

	2010年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役4名、当社子会社の執行役員16名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 82,500株
付与日	2010年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2010年4月1日から2040年3月31日まで

	2011年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名当社子会社の取締役10名、当社子会社の執行役員7名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 97,000株
付与日	2011年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2011年4月1日から2041年3月31日まで

	2012年2月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名、当社の執行役員1名当社子会社の取締役9名、当社子会社の執行役員8名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 99,500株
付与日	2012年2月29日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2012年3月1日から2042年2月28日まで

	2013年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名当社子会社の取締役8名、当社子会社の執行役員9名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 99,000株
付与日	2013年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2013年4月1日から2043年3月31日まで

	2014年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名当社子会社の取締役10名、当社子会社の執行役員7名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 101,000株
付与日	2014年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2014年4月1日から2044年3月31日まで

	2015年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役6名当社子会社の取締役9名、当社子会社の執行役員11名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 109,000株
付与日	2015年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2015年4月1日から2045年3月31日まで

	2016年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役5名、 当社の執行役員1名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員14名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 110,000株
付与日	2016年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2016年4月1日から2046年3月31日まで

	2017年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役4名、 当社の執行役員2名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員13名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 106,500株
付与日	2017年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2017年4月1日から2047年3月31日まで

	2018年3月発行新株予約権
付与対象者の区分及び人数	当社の取締役3名、 当社の執行役員3名当社子会社の取締役7名、当社子会社の執行役員12名
株式の種類別のストック・オプションの数(注)	普通株式 100,500株
付与日	2018年3月31日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません。
対象勤務期間	対象勤務期間の定めはありません。
権利行使期間	2018年4月1日から2048年3月31日まで

(注) 株式数に換算して記載しております。
(2) ストック・オプションの規模及びその変動状況

2018/06/22 15:59

#3 提出会社の株式事務の概要（連結）

(注)1.当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、会社法第166条第1項の規定による請求をする権利、株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利並びに単元未満株式の買増請求をする権利以外の権利を有しておりません。
(注)2.当社とイズミヤ株式会社の株式交換の効力発生日の前日である2014年5月31日において、イズミヤ株式会社の株式を特別口座でご所有の株主様につきましては、三井住友信託銀行株式会社が特別口座の管理機関となっております。

2018/06/22 15:59

#4 新株予約権等に関する注記（連結）

3.新株予約権等に関する事項

会社名	内訳	目的となる株式の種類	目的となる株式の数(株)				当連結会計年度末残高(百万円)
			当連結会計年度期首	増加	減少	当連結会計年度末
エイチ・ツー・オー リテイリング㈱	ストック・オプションとしての2009年3月発行新株予約権	―					20
	ストック・オプションとしての2010年3月発行新株予約権	―					43
	ストック・オプションとしての2011年3月発行新株予約権	―					52
	ストック・オプションとしての2012年2月発行新株予約権	―					63
	ストック・オプションとしての2013年3月発行新株予約権	―					130
	ストック・オプションとしての2014年3月発行新株予約権	―					138
	ストック・オプションとしての2015年3月発行新株予約権	―					233
	ストック・オプションとしての2016年3月発行新株予約権	―					197
	ストック・オプションとしての2017年3月発行新株予約権	―					175
	ストック・オプションとしての2018年3月発行新株予約権	―					179
合計		―					1,234

(注) ストック・オプションとしての2018年3月発行新株予約権は、権利行使期間の初日が到来しておりません。

2018/06/22 15:59

#5 発行済株式、株式の総数等（連結）

(注) 提出日現在の発行数には、2018年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。

2018/06/22 15:59

#6 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

(重要な後発事象)
株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の割当て
当社は、当社及び当社子会社の株式会社阪急阪神百貨店の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役除く)及び執行役員の中長期的な業績向上へのインセンティブを高めることを目的として、当社株式の価値と連動する株式報酬型ストックオプションを付与することとしております。2018年6月22日開催の取締役会において、2018年度における株式報酬型ストックオプションを付与するために、下記のとおり新株予約権の割当てに関して決議いたしました。

2018/06/22 15:59

#7 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(注)1.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)	当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
普通株式増加数(株)	606,307	667,561
(うち新株予約権(株))	(606,307)	(667,561)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要	―

2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年3月31日)	当連結会計年度(2018年3月31日)
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	1,102	1,238
(うち新株予約権(百万円))	(1,098)	(1,234)
(うち非支配株主持分(百万円))	(3)	(3)

2018/06/22 15:59