有価証券報告書-第99期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
ア.有形固定資産
① リース資産以外の有形固定資産
主として定率法
なお、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法を採用しております。
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
イ.無形固定資産
定額法
ア.有形固定資産
① リース資産以外の有形固定資産
主として定率法
なお、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法を採用しております。
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。
イ.無形固定資産
定額法