- 8174
- 2026/10/09
- 時価
- 2950億円
- PER 予
- 20.8倍
- 2010年以降
- 1.51-21.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.53倍
- 2010年以降
- 0.32-1.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 12.07%
- ROE 予
- 21.79%
- ROA 予
- 9.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 896億8100万
- 2015年3月31日 +0.89%
- 904億7900万
個別
- 2014年3月31日
- 655億8100万
- 2015年3月31日 +4.49%
- 685億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/25 16:36
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により、算定しております。2015/06/25 16:36
② 減価償却費相当額の算定方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2015/06/25 16:36
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損
(前連結会計年度)
固定資産売却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具 器具及び備品、土地の売却によるものであります。2015/06/25 16:36 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
(前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。2015/06/25 16:36 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
(前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。
(当連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。2015/06/25 16:36 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 16:36
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/25 16:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △6 △56 その他有価証券評価差額金 △368 △511
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/25 16:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産 固定資産未実現利益 1,759百万円 1,703百万円 退職給付に係る負債 740 684 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △12百万円 △61百万円 その他有価証券評価差額金 △382 △528
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ3億6千8百万円(1.1%減)減少し、334億1千3百万円となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金と、原料価格の低下により商品及び製品が減少したこと等によるものです。2015/06/25 16:36
固定資産は、前連結会計年度末に比べ7億9千7百万円(0.9%増)増加し、904億7千9百万円となりました。主な要因は、新社屋の購入等により有形固定資産が増加したことによるものです。
当連結会計年度末における負債の合計は、前連結会計年度末に比べ102億7千6百万円(13.1%増)増加し、889億4千1百万円となりました。主な要因は、設備投資資金や自己株式の買付資金等の調達により借入金が増加したこと等によるものです。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/25 16:36
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。 - #12 重要な非資金取引の内容(連結)
- に伴い、継承した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2015/06/25 16:36
東彩設備㈱ ㈱ガスプラザ東彩 流動資産 192百万円 221百万円 固定資産 117 13 資産合計 310 235