イオン(8267)の建物及び構築物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 9374億9100万
- 2010年2月28日 -0.36%
- 9341億6100万
- 2010年11月30日 +0.22%
- 9362億5800万
- 2011年2月28日 -2.8%
- 9100億7500万
- 2011年5月31日 +7.2%
- 9755億7400万
- 2011年8月31日 +2.73%
- 1兆22億
- 2011年11月30日 +8.55%
- 1兆879億
- 2012年2月29日 -2.74%
- 1兆580億
- 2012年5月31日 +2.55%
- 1兆850億
- 2012年8月31日 +0.8%
- 1兆936億
- 2012年11月30日 +2.26%
- 1兆1184億
- 2013年2月28日 -0.1%
- 1兆1172億
- 2013年5月31日 +7.25%
- 1兆1982億
- 2013年8月31日 +2.32%
- 1兆2260億
- 2013年11月30日 -6.52%
- 1兆1461億
- 2014年2月28日 +3.76%
- 1兆1891億
- 2014年5月31日 +3.33%
- 1兆2287億
- 2014年8月31日 +1.99%
- 1兆2531億
- 2014年11月30日 +8.97%
- 1兆3656億
- 2015年2月28日 +0.46%
- 1兆3719億
- 2015年5月31日 +1.61%
- 1兆3940億
- 2015年8月31日 +2.32%
- 1兆4264億
- 2015年11月30日 +1.15%
- 1兆4428億
- 2016年2月29日 +2.06%
- 1兆4725億
- 2016年5月31日 +3.41%
- 1兆5227億
- 2016年8月31日 -1.62%
- 1兆4980億
- 2016年11月30日 +0.86%
- 1兆5108億
- 2017年2月28日 -1.58%
- 1兆4870億
- 2017年5月31日 -0.32%
- 1兆4823億
- 2017年8月31日 +1.21%
- 1兆5002億
- 2017年11月30日 +5.71%
- 1兆5859億
- 2018年2月28日 -3.59%
- 1兆5290億
- 2018年5月31日 +3.27%
- 1兆5790億
- 2018年8月31日 +1.9%
- 1兆6091億
- 2018年11月30日 +1.09%
- 1兆6267億
- 2019年2月28日 -4.76%
- 1兆5492億
- 2019年5月31日 +2.49%
- 1兆5878億
- 2019年8月31日 -0.42%
- 1兆5811億
- 2019年11月30日 +0.76%
- 1兆5931億
- 2020年2月29日 -2.39%
- 1兆5550億
- 2020年5月31日 -1.38%
- 1兆5336億
- 2020年8月31日 -0.71%
- 1兆5227億
- 2020年11月30日 +0.55%
- 1兆5311億
- 2021年2月28日 -1.46%
- 1兆5088億
- 2021年5月31日 +1.27%
- 1兆5280億
- 2021年8月31日 +0.83%
- 1兆5407億
- 2021年11月30日 +0.54%
- 1兆5490億
- 2022年2月28日 -0.65%
- 1兆5390億
- 2022年5月31日 +4.76%
- 1兆6122億
- 2022年8月31日 +0.88%
- 1兆6264億
- 2022年11月30日 +1.89%
- 1兆6572億
- 2023年2月28日 -1.62%
- 1兆6304億
- 2023年5月31日 +0.95%
- 1兆6459億
- 2023年8月31日 +0.56%
- 1兆6550億
- 2023年11月30日 +1.69%
- 1兆6830億
- 2024年2月29日 -2.22%
- 1兆6455億
- 2024年5月31日 +3.27%
- 1兆6993億
- 2024年8月31日 +2.57%
- 1兆7429億
- 2024年11月30日 +1.07%
- 1兆7616億
- 2025年2月28日 -0.06%
- 1兆7606億
- 2025年5月31日 +0.35%
- 1兆7667億
- 2025年8月31日 -0.15%
- 1兆7640億
- 2025年11月30日 +1.06%
- 1兆7827億
有報情報
- #1 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.令和6年能登半島地震の影響について2024/01/15 10:00
2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震により、一部の連結子会社において店舗の一部が損壊する被害を受けました。被害を受けた資産の主なものは、建物及び構築物、工具、器具及び備品並びに棚卸資産であり、損害額については現在調査中です。
なお、当該地震が財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に及ぼす影響については現時点では合理的に算定することは困難でありますが、固定資産除却損及び復旧等に係る原状回復費用等の発生が見込まれます。