8185 チヨダ

8185
2026/06/15
時価
333億円
PER 予
29.97倍
2010年以降
赤字-189.26倍
(2010-2026年)
PBR
0.66倍
2010年以降
0.45-2.14倍
(2010-2026年)
配当 予
5.56%
ROE 予
2.2%
ROA 予
1.55%
資料
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チヨダ(8185)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年2月28日
1717億9300万
2009年11月30日 -26.72%
1258億8200万
2010年2月28日 +32.23%
1664億6000万
2010年5月31日 -74.75%
420億2600万
2010年8月31日 +89.32%
795億6400万
2010年11月30日 +48.75%
1183億5400万
2011年2月28日 +32.77%
1571億3700万
2011年5月31日 -74.98%
393億1100万
2011年8月31日 +95.17%
767億2200万
2011年11月30日 +50.55%
1155億800万
2012年2月29日 +33.4%
1540億8600万
2012年5月31日 -73.89%
402億3700万
2012年8月31日 +88.99%
760億4300万
2012年11月30日 +48.99%
1132億9500万
2013年2月28日 +32.68%
1503億2300万
2013年5月31日 -73.86%
392億9700万
2013年8月31日 +90.14%
747億2000万
2013年11月30日 +47.99%
1105億7600万
2014年2月28日 +33.32%
1474億2300万
2014年5月31日 -73.23%
394億5800万
2014年8月31日 +86.13%
734億4200万
2014年11月30日 +46.23%
1073億9100万
2015年2月28日 +33.16%
1430億500万
2015年5月31日 -72.42%
394億4100万
2015年8月31日 +87.66%
740億1400万
2015年11月30日 +47.99%
1095億3700万
2016年2月29日 +31.92%
1445億400万
2016年5月31日 -73.6%
381億4200万
2016年8月31日 +87.27%
714億2900万
2016年11月30日 +47.05%
1050億3800万
2017年2月28日 +30.45%
1370億1700万
2017年5月31日 -73.9%
357億6800万
2017年8月31日 +87.98%
672億3800万
2017年11月30日 +45.72%
979億7900万
2018年2月28日 +30.27%
1276億3400万
2018年5月31日 -74.47%
325億8500万
2018年8月31日 +88.83%
615億3000万
2018年11月30日 +46.63%
902億1900万
2019年2月28日 +31.42%
1185億6800万
2019年5月31日 -73.41%
315億2900万
2019年8月31日 +89.77%
598億3400万
2019年11月30日 +46.35%
875億6700万
2020年2月29日 +29.65%
1135億3000万
2020年5月31日 -81.62%
208億6800万
2020年8月31日 +129.65%
479億2400万
2020年11月30日 +50.56%
721億5300万
2021年2月28日 +30.59%
942億2700万
2021年5月31日 -75.21%
233億5600万
2021年8月31日 +91.08%
446億2800万
2021年11月30日 +48.99%
664億9100万
2022年2月28日 +33.33%
886億5100万
2022年5月31日 -72.62%
242億7100万
2022年8月31日 +90.63%
462億6800万
2022年11月30日 +49%
689億4100万
2023年2月28日 +33.62%
921億1900万
2023年5月31日 -72.33%
254億8800万
2023年8月31日 +88.67%
480億8900万
2023年11月30日 +47.72%
710億3500万
2024年2月29日 +31.37%
933億2000万
2024年5月31日 -72.48%
256億8000万
2024年8月31日 +90.24%
488億5400万
2024年11月30日 +48.65%
726億2000万
2025年2月28日 +26.46%
918億3500万
2025年5月31日 -76.07%
219億8000万
2025年8月31日 +90.31%
418億3000万
2025年11月30日 +48.52%
621億2400万
2026年2月28日 +30.99%
813億7700万

個別

2009年2月28日
1151億2300万
2010年2月28日 -1.12%
1138億2900万
2011年2月28日 -2.23%
1112億8900万
2012年2月29日 -0.88%
1103億1400万
2013年2月28日 -1.8%
1083億3000万
2014年2月28日 -1.02%
1072億2000万
2015年2月28日 -3.36%
1036億1500万
2015年8月31日 -46.89%
550億3500万
2016年2月29日 +91.27%
1052億6300万
2017年2月28日 -4.47%
1005億6200万
2017年8月31日 -49.47%
508億1100万
2018年2月28日 +87.97%
955億900万
2018年8月31日 -49.95%
478億300万
2019年2月28日 +89.36%
905億2200万
2019年8月31日 -48.66%
464億7000万
2020年2月29日 +89.2%
879億1900万
2021年2月28日 -15.21%
745億4300万
2022年2月28日 -5.43%
704億9600万
2023年2月28日 +4.51%
736億7600万
2023年8月31日 -45.78%
399億4500万
2024年2月29日 +93.03%
771億600万
2025年2月28日 +3.83%
800億6000万
2026年2月28日 -1.41%
789億3400万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)41,83081,377
税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円)1,4021,154
2026/05/20 13:06
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産
2026/05/20 13:06
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、記載を省略しております。
2026/05/20 13:06
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/05/20 13:06
#5 役員報酬(連結)
業績連動報酬(金銭報酬)
社員の賞与支給日に準じ、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を高めるため、各事業年度の連結及び単体の収益性指標(売上高・営業利益)の目標値に対する進捗、企業価値向上への貢献度、及び社員の賞与支給乗率を考慮して決定するものとする。
非金銭報酬等(譲渡制限付株式)
2026/05/20 13:06
#6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役堀之内慎太郎は、いちごアセットマネジメント・インターナショナル執行役員パートナーであります。なお、当社と兼職先との間には特別の関係はありません。
社外取締役山本貴英は、フロンティア・マネジメント㈱経営執行支援部門マネージング・ディレクターであり、また、コンビ㈱取締役であります。なお、当社とフロンティア・マネジメント㈱との間には業務委託の取引関係がありますが、その取引額は当事業年度内における同社の売上高の2%未満であります。また、当社とコンビ㈱との間には特別な関係はありません。
社外取締役中山尚美は、㈱TMTパートナーズ代表取締役であります。なお、当社と兼職先との間には特別の関係はありません。
2026/05/20 13:06
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(2)当連結会計年度の経営成績の分析
(売上高)
当連結会計年度の売上高は、前第3四半期に衣料品事業を譲渡したため、81,377百万円(前期比11.4%減)となりました。
2026/05/20 13:06
#8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
将来減算一時差異及び税務上の繰越欠損金に対しては「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)で示されている会社分類、将来の収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の見積り、将来減算一時差異の将来解消見込年度のスケジューリング等により、繰延税金資産の回収可能性を判断しております。将来の収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の見積りは、将来の事業計画を基礎としており、事業計画に含まれる重要な仮定は、1店舗当たり売上高や出退店店舗数、売上総利益率等であり、景気や個人消費の動向等に大きく影響を受けます。
なお、実際に発生した課税所得金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度において、繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。
2026/05/20 13:06
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
当社グループの売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。
2026/05/20 13:06

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