チヨダ(8185)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1717億9300万
- 2009年11月30日 -26.72%
- 1258億8200万
- 2010年2月28日 +32.23%
- 1664億6000万
- 2010年5月31日 -74.75%
- 420億2600万
- 2010年8月31日 +89.32%
- 795億6400万
- 2010年11月30日 +48.75%
- 1183億5400万
- 2011年2月28日 +32.77%
- 1571億3700万
- 2011年5月31日 -74.98%
- 393億1100万
- 2011年8月31日 +95.17%
- 767億2200万
- 2011年11月30日 +50.55%
- 1155億800万
- 2012年2月29日 +33.4%
- 1540億8600万
- 2012年5月31日 -73.89%
- 402億3700万
- 2012年8月31日 +88.99%
- 760億4300万
- 2012年11月30日 +48.99%
- 1132億9500万
- 2013年2月28日 +32.68%
- 1503億2300万
- 2013年5月31日 -73.86%
- 392億9700万
- 2013年8月31日 +90.14%
- 747億2000万
- 2013年11月30日 +47.99%
- 1105億7600万
- 2014年2月28日 +33.32%
- 1474億2300万
- 2014年5月31日 -73.23%
- 394億5800万
- 2014年8月31日 +86.13%
- 734億4200万
- 2014年11月30日 +46.23%
- 1073億9100万
- 2015年2月28日 +33.16%
- 1430億500万
- 2015年5月31日 -72.42%
- 394億4100万
- 2015年8月31日 +87.66%
- 740億1400万
- 2015年11月30日 +47.99%
- 1095億3700万
- 2016年2月29日 +31.92%
- 1445億400万
- 2016年5月31日 -73.6%
- 381億4200万
- 2016年8月31日 +87.27%
- 714億2900万
- 2016年11月30日 +47.05%
- 1050億3800万
- 2017年2月28日 +30.45%
- 1370億1700万
- 2017年5月31日 -73.9%
- 357億6800万
- 2017年8月31日 +87.98%
- 672億3800万
- 2017年11月30日 +45.72%
- 979億7900万
- 2018年2月28日 +30.27%
- 1276億3400万
- 2018年5月31日 -74.47%
- 325億8500万
- 2018年8月31日 +88.83%
- 615億3000万
- 2018年11月30日 +46.63%
- 902億1900万
- 2019年2月28日 +31.42%
- 1185億6800万
- 2019年5月31日 -73.41%
- 315億2900万
- 2019年8月31日 +89.77%
- 598億3400万
- 2019年11月30日 +46.35%
- 875億6700万
- 2020年2月29日 +29.65%
- 1135億3000万
- 2020年5月31日 -81.62%
- 208億6800万
- 2020年8月31日 +129.65%
- 479億2400万
- 2020年11月30日 +50.56%
- 721億5300万
- 2021年2月28日 +30.59%
- 942億2700万
- 2021年5月31日 -75.21%
- 233億5600万
- 2021年8月31日 +91.08%
- 446億2800万
- 2021年11月30日 +48.99%
- 664億9100万
- 2022年2月28日 +33.33%
- 886億5100万
- 2022年5月31日 -72.62%
- 242億7100万
- 2022年8月31日 +90.63%
- 462億6800万
- 2022年11月30日 +49%
- 689億4100万
- 2023年2月28日 +33.62%
- 921億1900万
- 2023年5月31日 -72.33%
- 254億8800万
- 2023年8月31日 +88.67%
- 480億8900万
- 2023年11月30日 +47.72%
- 710億3500万
- 2024年2月29日 +31.37%
- 933億2000万
- 2024年5月31日 -72.48%
- 256億8000万
- 2024年8月31日 +90.24%
- 488億5400万
- 2024年11月30日 +48.65%
- 726億2000万
- 2025年2月28日 +26.46%
- 918億3500万
- 2025年5月31日 -76.07%
- 219億8000万
- 2025年8月31日 +90.31%
- 418億3000万
- 2025年11月30日 +48.52%
- 621億2400万
- 2026年2月28日 +30.99%
- 813億7700万
個別
- 2009年2月28日
- 1151億2300万
- 2010年2月28日 -1.12%
- 1138億2900万
- 2011年2月28日 -2.23%
- 1112億8900万
- 2012年2月29日 -0.88%
- 1103億1400万
- 2013年2月28日 -1.8%
- 1083億3000万
- 2014年2月28日 -1.02%
- 1072億2000万
- 2015年2月28日 -3.36%
- 1036億1500万
- 2015年8月31日 -46.89%
- 550億3500万
- 2016年2月29日 +91.27%
- 1052億6300万
- 2017年2月28日 -4.47%
- 1005億6200万
- 2017年8月31日 -49.47%
- 508億1100万
- 2018年2月28日 +87.97%
- 955億900万
- 2018年8月31日 -49.95%
- 478億300万
- 2019年2月28日 +89.36%
- 905億2200万
- 2019年8月31日 -48.66%
- 464億7000万
- 2020年2月29日 +89.2%
- 879億1900万
- 2021年2月28日 -15.21%
- 745億4300万
- 2022年2月28日 -5.43%
- 704億9600万
- 2023年2月28日 +4.51%
- 736億7600万
- 2023年8月31日 -45.78%
- 399億4500万
- 2024年2月29日 +93.03%
- 771億600万
- 2025年2月28日 +3.83%
- 800億6000万
- 2026年2月28日 -1.41%
- 789億3400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/05/20 13:06
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 41,830 81,377 税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円) 1,402 1,154 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2026/05/20 13:06
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/20 13:06
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、記載を省略しております。 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/05/20 13:06
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #5 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬(金銭報酬)2026/05/20 13:06
社員の賞与支給日に準じ、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を高めるため、各事業年度の連結及び単体の収益性指標(売上高・営業利益)の目標値に対する進捗、企業価値向上への貢献度、及び社員の賞与支給乗率を考慮して決定するものとする。
非金銭報酬等(譲渡制限付株式) - #6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 社外取締役堀之内慎太郎は、いちごアセットマネジメント・インターナショナル執行役員パートナーであります。なお、当社と兼職先との間には特別の関係はありません。2026/05/20 13:06
社外取締役山本貴英は、フロンティア・マネジメント㈱経営執行支援部門マネージング・ディレクターであり、また、コンビ㈱取締役であります。なお、当社とフロンティア・マネジメント㈱との間には業務委託の取引関係がありますが、その取引額は当事業年度内における同社の売上高の2%未満であります。また、当社とコンビ㈱との間には特別な関係はありません。
社外取締役中山尚美は、㈱TMTパートナーズ代表取締役であります。なお、当社と兼職先との間には特別の関係はありません。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2)当連結会計年度の経営成績の分析2026/05/20 13:06
(売上高)
当連結会計年度の売上高は、前第3四半期に衣料品事業を譲渡したため、81,377百万円(前期比11.4%減)となりました。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/05/20 13:06
将来減算一時差異及び税務上の繰越欠損金に対しては「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)で示されている会社分類、将来の収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の見積り、将来減算一時差異の将来解消見込年度のスケジューリング等により、繰延税金資産の回収可能性を判断しております。将来の収益力に基づく一時差異等加減算前課税所得の見積りは、将来の事業計画を基礎としており、事業計画に含まれる重要な仮定は、1店舗当たり売上高や出退店店舗数、売上総利益率等であり、景気や個人消費の動向等に大きく影響を受けます。
なお、実際に発生した課税所得金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度において、繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/05/20 13:06
当社グループの売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。