有価証券報告書-第41期(平成26年2月21日-平成27年2月20日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。