ゼビオ HD（8281）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 97億5000万
- 2009年3月31日 +17.19%
- 114億2600万
- 2010年3月31日 +0.48%
- 114億8100万
- 2011年3月31日 -1.99%
- 112億5200万
- 2012年3月31日 -1.03%
- 111億3600万
- 2013年3月31日 -2.53%
- 108億5400万
- 2014年3月31日 +11.81%
- 121億3600万
- 2015年3月31日 +5.78%
- 128億3800万
- 2016年3月31日 -27.46%
- 93億1300万
- 2017年3月31日 -8.28%
- 85億4200万
- 2018年3月31日 -3.43%
- 82億4900万
- 2019年3月31日 -6.3%
- 77億2900万
- 2020年3月31日 -8.67%
- 70億5900万
- 2021年3月31日 -9.51%
- 63億8800万
- 2022年3月31日 +8.61%
- 69億3800万
- 2023年3月31日 -8.09%
- 63億7700万
- 2024年3月31日 -7.17%
- 59億2000万
- 2025年3月31日 -7.7%
- 54億6400万
有報情報
- #1 ノンリコースローンに関する注記（連結）
- ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりであります。2025/06/27 13:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 現金及び預金建物及び構築物 187百万円2,190 241百万円473 計 2,378 714 上記資産の内、建物及び構築物は減損損失を計上しており、取得価格は2,575百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2025/06/27 13:00
建物及び構築物 2年～50年
その他(工具、器具及び備品) 1年～30年 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 13:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 2百万円 その他 2 2 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 13:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 10百万円 26百万円 その他(有形固定資産) 2 6 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 13:00
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 現金及び預金建物及び構築物 187百万円2,190 241百万円473 計 2,378 714 上記資産の内、建物及び構築物は減損損失を計上しており、取得価格は2,575百万円であります。
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/27 13:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 201百万円 201百万円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日)2025/06/27 13:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として各店舗設備を基本単位とし、のれん及び事業用資産については管理会計上の区分に基づいて資産のグルーピングを行い減損会計を適用しております。減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(694百万円)として特別損失に計上いたしました。場所 用途 種類 営業店舗 店舗設備 建物等
その内訳は、建物及び構築物505百万円、その他189百万円であります。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (1)賃貸等不動産の状況に関する事項2025/06/27 13:00
当社グループでは、福島県その他の地域において、主に店舗用の建物(土地を含む。)を有しております。当該建物(土地含む。)について、賃貸等不動産として、グループ外の取引先に対して賃貸借取引を行う場合があります。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は100百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上。)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は102百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上。)であります。
(2)賃貸等不動産の時価に関する事項 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/27 13:00
当社グループは営業店舗及び賃貸店舗等の一部について土地又は建物所有者との間で不動産賃貸借契約を締結しており、賃貸期間終了時に原状回復する義務を有しているため、契約及び法令上の義務に関して資産除去債務を計上しております。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/27 13:00
(注)固定資産の減損の対象となるのは、投資その他の資産のうち、「投資不動産」と「その他」に含まれ科目 前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 36,539 39,310 建物及び構築物(純額) 14,547 15,318 土地 14,066 14,564
る長期前払費用であります。 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2025/06/27 13:00
建物 3年～50年
構築物 3年～30年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
