オートバックスセブン（9832）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 52億4100万
- 2009年3月31日 -72.7%
- 14億3100万
- 2010年3月31日 -28.23%
- 10億2700万
- 2010年12月31日 -13.73%
- 8億8600万
- 2011年3月31日 +3.05%
- 9億1300万
- 2011年6月30日 -0.77%
- 9億600万
- 2011年9月30日 -12.03%
- 7億9700万
- 2011年12月31日 -5.65%
- 7億5200万
- 2012年3月31日 +1.6%
- 7億6400万
- 2012年6月30日 +7.2%
- 8億1900万
- 2012年9月30日 -1.83%
- 8億400万
- 2012年12月31日 +7.96%
- 8億6800万
- 2013年3月31日 -0.12%
- 8億6700万
- 2013年6月30日 +2.31%
- 8億8700万
- 2013年9月30日 -0.79%
- 8億8000万
- 2013年12月31日 +5.34%
- 9億2700万
- 2014年3月31日 -5.07%
- 8億8000万
- 2014年6月30日 -5.23%
- 8億3400万
- 2014年9月30日 -2.88%
- 8億1000万
- 2014年12月31日 +16.54%
- 9億4400万
- 2015年3月31日 -21.61%
- 7億4000万
- 2015年6月30日 +34.32%
- 9億9400万
- 2015年9月30日 -4.43%
- 9億5000万
- 2015年12月31日 -5.05%
- 9億200万
- 2016年3月31日 -5.54%
- 8億5200万
- 2016年6月30日 -10.09%
- 7億6600万
- 2016年9月30日 -4.7%
- 7億3000万
- 2016年12月31日 +0.27%
- 7億3200万
- 2017年3月31日 +16.53%
- 8億5300万
- 2017年6月30日 +0.7%
- 8億5900万
- 2017年9月30日 -0.81%
- 8億5200万
- 2017年12月31日 -1.88%
- 8億3600万
- 2018年3月31日 +39.95%
- 11億7000万
- 2018年6月30日 -3.85%
- 11億2500万
- 2018年9月30日 +2.67%
- 11億5500万
- 2018年12月31日 +18.01%
- 13億6300万
- 2019年3月31日 -1.39%
- 13億4400万
- 2019年6月30日 +7.29%
- 14億4200万
- 2019年9月30日 +9.15%
- 15億7400万
- 2019年12月31日 +33.61%
- 21億300万
- 2020年3月31日 -10.6%
- 18億8000万
- 2020年6月30日 -1.91%
- 18億4400万
- 2020年9月30日 -1.46%
- 18億1700万
- 2020年12月31日 +0.83%
- 18億3200万
- 2021年3月31日 -7.37%
- 16億9700万
- 2021年6月30日 +44.14%
- 24億4600万
- 2021年9月30日 -4.33%
- 23億4000万
- 2021年12月31日 -4.49%
- 22億3500万
- 2022年3月31日 -0.89%
- 22億1500万
- 2022年6月30日 -1.4%
- 21億8400万
- 2022年9月30日 -3.66%
- 21億400万
- 2022年12月31日 -5.85%
- 19億8100万
- 2023年3月31日 -30.04%
- 13億8600万
- 2023年6月30日 -3.17%
- 13億4200万
- 2023年9月30日 -9.02%
- 12億2100万
- 2023年12月31日 -6.31%
- 11億4400万
- 2024年3月31日 -5.59%
- 10億8000万
- 2024年6月30日 +12.04%
- 12億1000万
- 2024年9月30日 +168.02%
- 32億4300万
- 2024年12月31日 +21.15%
- 39億2900万
- 2025年3月31日 +121.28%
- 86億9400万
- 2025年6月30日 +0.36%
- 87億2500万
- 2025年9月30日 -1.96%
- 85億5400万
- 2025年12月31日 -1.93%
- 83億8900万
- 2026年3月31日 -1.95%
- 82億2500万
- 2026年6月30日 +5.56%
- 86億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/06/22 11:00
前連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #2 事業等のリスク
- ⑭固定資産減損に関するリスク(影響度:大きい・発生可能性:稀に、リスクマップ⑫)2026/06/22 11:00
当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しております。特に、最近の積極的なM&A活動により、のれんの増加が顕著となっています。今後、これらの買収した事業や既存の店舗等、当社グループが保有する固定資産の収益性が悪化し、帳簿価額が回収可能価額を下回った場合、新たに減損損失を計上することになり、当社グループの業績および財務状況に重大な影響を及ぼす可能性があります。
(3)リスク評価プロセス - #3 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、20年以内の合理的な期間に基づく定額法により償却を行っております。2026/06/22 11:00 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- なお、固定負債にはみなし取得日前に実施した当社からの借入金が含まれております。2026/06/22 11:00
株式の取得により新たにパワーコントロールテクニック株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにパワーコントロールテクニック株式会社株式の取得価額とパワーコントロールテクニック株式会社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 8,049 百万円 固定資産 2,169 のれん 2,127 流動負債 △7,385
株式の取得により新たにシー・シックス・ツー・ホールディングス株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにシー・シックス・ツー・ホールディングス株式会社株式の取得価額とシー・シックス・ツー・ホールディングス株式会社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 274 百万円 固定資産 45 のれん 785 流動負債 △100 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- (1)オートバックス事業2026/06/22 11:00
(2)ホールセール事業用途 種類 場所 拠点数 減損損失(百万円) 店舗 使用権資産、のれん、建物及び構築物、ソフトウエア 等 フランス 5 387 合 計 5 387
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/22 11:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 評価性引当額 2.6 7.1 のれん償却額 0.9 2.1 連結子会社株式取得関連費用 1.7 - 負ののれん発生益 △2.4 - その他 0.5 0.1 - #7 負ののれん発生益（連結）
- 「オートバックス事業」セグメントにおいて、持分法適用関連会社であった株式会社ピューマの株式を追加取得したことにより、連結の範囲に含めております。当該事象による負ののれん発生益の計上額は、461百万円であります。「コンシューマ事業」セグメントにおいて、株式会社東葛ホールディングスの株式を新たに取得したことにより、連結の範囲に含めております。当該事象による負ののれん発生益の計上額は、568百万円であります。なお、負ののれん発生益は特別利益のため、セグメント利益又は損失(△)には含まれておりません。2026/06/22 11:00
- #8 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2026/06/22 11:00
(単位:百万円) 段階取得に係る差益 - ※5 21 負ののれん発生益 ※3 1,030 - 特別利益合計 1,030 1,269 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 外貨建取引に係る将来の為替相場の変動リスクを回避する目的で、外貨建買掛金の残高および予定取引高の範囲内でヘッジする方針であり、有効性の評価を行い、経理部門においてチェックする体制をとっております。2026/06/22 11:00
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、20年以内の合理的な期間に基づく定額法により償却を行っております。 - #10 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 減損処理の要否を検討するにあたり、取得原価と超過収益力を反映した実質価額を比較して、実質価額が著しく低下して回収可能性が十分な証拠によって裏付けられない場合は、帳簿価額を実質価額まで減額し、帳簿価額の減少額は関係会社株式評価損として認識されます。2026/06/22 11:00
当該実質価額の見積要素については、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)有形固定資産及び無形固定資産に対する減損会計について(2) オートバックス事業以外ののれん等の評価」の内容と同一であります。 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 別損失)が発生する可能性があります。2026/06/22 11:00
(2)オートバックス事業以外ののれん等の評価
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
