バロー HD（9956）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 309億9500万
- 2009年3月31日 +7.81%
- 334億1700万
- 2010年3月31日 -1.69%
- 328億5300万
- 2011年3月31日 +9.74%
- 360億5400万
- 2012年3月31日 +7.11%
- 386億1800万
- 2013年3月31日 +9.49%
- 422億8400万
- 2014年3月31日 +21.72%
- 514億6800万
- 2015年3月31日 +5.63%
- 543億6600万
- 2016年3月31日 +4.61%
- 568億7100万
- 2017年3月31日 +3.23%
- 587億1000万
- 2018年3月31日 +4.45%
- 613億2100万
- 2019年3月31日 +0.83%
- 618億3000万
- 2020年3月31日 +3.09%
- 637億3800万
- 2021年3月31日 -1.81%
- 625億8400万
- 2022年3月31日 -0.94%
- 619億9600万
- 2023年3月31日 -3%
- 601億3800万
- 2024年3月31日 -4.17%
- 576億3200万
- 2025年3月31日 -2.53%
- 561億7200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 15:29
(単位:百万円)前連結会計年度(2024年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,176 866 309 合計 1,176 866 309
(2) 未経過リース料期末残高相当額等当連結会計年度(2025年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 1,176 913 262 合計 1,176 913 262 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2025/06/25 15:29
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内訳2025/06/25 15:29
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 12 百万円 7 百万円 機械装置及び運搬具 8 百万円 14 百万円 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳2025/06/25 15:29
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 82 百万円 57 百万円 機械装置及び運搬具 19 百万円 8 百万円 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2025/06/25 15:29
担保権によって担保されている債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産その他(未収入金) 4 百万円 4 百万円 建物 4,060 百万円 3,341 百万円 機械装置 148 百万円 197 百万円
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※5 国庫補助金等により有形固定資産及び無形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/06/25 15:29
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,778 百万円 1,960 百万円 機械装置及び運搬具 400 百万円 415 百万円 - #7 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/25 15:29
2.当期減少額のうち( )は減損損失であります。スーパーマーケット店舗改装 建物 2,825 百万円 構築物 352 百万円 器具及び備品 369 百万円 資産除去債務単価見直し 建物 138 百万円 - #8 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 15:29
(1)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 金額 店舗 土地及び建物等 岐阜県 1,619 百万円 愛知県 1,551 百万円 福井県 507 百万円 茨城県 222 百万円 滋賀県 185 百万円 兵庫県 177 百万円 大阪府 135 百万円 山梨県 113 百万円 その他 340 百万円
店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループ、閉鎖の意思決定をした店舗等の資産グループ及び遊休状態にあり今後の使用目処が立っていない資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #9 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:29
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 建物圧縮積立金 △17 百万円 △16 百万円 未収配当金 △125 百万円 △135 百万円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:29
(注) 1.評価性引当額が326百万円減少しております。この減少の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加及び、減価償却資産の減損に係る評価性引当額の減少によるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 特別償却準備金 △0 百万円 △0 百万円 建物圧縮積立金 △17 百万円 △16 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,379 百万円 △776 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ152億60百万円増加し、4,600億68百万円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産46億28百万円、商品及び製品19億3百万円、建物及び構築物(純額)82億16百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。2025/06/25 15:29
負債は、前連結会計年度末に比べ65億45百万円増加し、2,720億25百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金33億75百万円及び長期借入金56億6百万円がそれぞれ増加したことによるものであります。 - #12 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/06/25 15:29
店舗等の土地及び建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #13 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/06/25 15:29
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #14 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券は、主に取引先企業との業務等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。また、関係会社等に対し短期及び長期貸付を行っております。2025/06/25 15:29
差入保証金は、主に店舗の土地又は建物を賃借するためのものであり、契約先(地主又はデベロッパー)の信用リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金並びに未払法人税等は、1年以内の支払期日であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
