ショクブン（9969）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 109億8211万
- 2009年3月31日 +2.5%
- 112億5626万
- 2009年12月31日 -26.32%
- 82億9320万
- 2010年3月31日 +31.24%
- 108億8435万
- 2010年6月30日 -76.27%
- 25億8284万
- 2010年9月30日 +99.55%
- 51億5399万
- 2010年12月31日 +59.11%
- 82億50万
- 2011年3月31日 +30.75%
- 107億2191万
- 2011年6月30日 -75.75%
- 25億9983万
- 2011年9月30日 +98.03%
- 51億4854万
- 2011年12月31日 +56.78%
- 80億7203万
- 2012年3月31日 +30.37%
- 105億2364万
- 2012年6月30日 -77.1%
- 24億940万
- 2012年9月30日 +91.71%
- 46億1911万
- 2012年12月31日 +59.17%
- 73億5226万
- 2013年3月31日 +30.69%
- 96億888万
- 2013年6月30日 -76.71%
- 22億3788万
- 2013年9月30日 +97.01%
- 44億875万
- 2013年12月31日 +60.34%
- 70億6883万
- 2014年3月31日 +31.83%
- 93億1897万
- 2014年6月30日 -75.73%
- 22億6185万
- 2014年9月30日 +94.7%
- 44億388万
- 2014年12月31日 +58.08%
- 69億6162万
- 2015年3月31日 +31.1%
- 91億2648万
- 2015年6月30日 -76.5%
- 21億4431万
- 2015年9月30日 +95.64%
- 41億9511万
- 2015年12月31日 +60.13%
- 67億1748万
- 2016年3月31日 +32.42%
- 88億9535万
- 2016年6月30日 -75.7%
- 21億6125万
- 2016年9月30日 +96.13%
- 42億3896万
- 2016年12月31日 +57.53%
- 66億7771万
- 2017年3月31日 +31.66%
- 87億9183万
- 2017年6月30日 -76.48%
- 20億6753万
- 2017年9月30日 +94.18%
- 40億1477万
- 2017年12月31日 +54.59%
- 62億637万
- 2018年3月31日 +28.43%
- 79億7073万
- 2018年6月30日 -78%
- 17億5380万
- 2018年9月30日 +95.31%
- 34億2537万
- 2018年12月31日 +59.08%
- 54億4911万
- 2019年3月31日 +30.38%
- 71億437万
- 2019年6月30日 -76.48%
- 16億7104万
- 2019年9月30日 +94.2%
- 32億4514万
- 2019年12月31日 +57.53%
- 51億1195万
- 2020年3月31日 +30.19%
- 66億5530万
- 2020年6月30日 -75.4%
- 16億3706万
- 2020年9月30日 +99.47%
- 32億6546万
- 2020年12月31日 +59.23%
- 51億9946万
- 2021年3月31日 +31.53%
- 68億3902万
- 2021年6月30日 -75.78%
- 16億5650万
- 2021年9月30日 +100.32%
- 33億1833万
- 2021年12月31日 +57.72%
- 52億3355万
- 2022年3月31日 +31.37%
- 68億7556万
- 2022年6月30日 -76.25%
- 16億3271万
- 2022年9月30日 +103.17%
- 33億1719万
- 2022年12月31日 +60.94%
- 53億3855万
- 2023年3月31日 +31.44%
- 70億1704万
- 2023年6月30日 -77.31%
- 15億9236万
- 2023年9月30日 +95.29%
- 31億968万
- 2023年12月31日 +57.27%
- 48億9064万
- 2024年3月31日 +30.72%
- 63億9318万
- 2024年6月30日 -76.87%
- 14億7879万
- 2024年9月30日 +96.08%
- 28億9964万
- 2024年12月31日 +57.98%
- 45億8096万
- 2025年3月31日 +32.3%
- 60億6073万
- 2025年6月30日 -74.84%
- 15億2486万
- 2025年9月30日 +94.51%
- 29億6595万
個別
- 2008年3月31日
- 109億3628万
- 2009年3月31日 +2.54%
- 112億1360万
- 2010年3月31日 -3.09%
- 108億6678万
- 2011年3月31日 -1.49%
- 107億508万
- 2012年3月31日 -1.82%
- 105億1030万
- 2012年9月30日 -56.11%
- 46億1300万
- 2013年3月31日 +107.99%
- 95億9437万
- 2013年9月30日 -54.11%
- 44億300万
- 2014年3月31日 +111.31%
- 93億405万
- 2014年9月30日 -52.74%
- 43億9700万
- 2015年3月31日 +107%
- 91億186万
- 2015年9月30日 -53.98%
- 41億8900万
- 2016年3月31日 +112.04%
- 88億8219万
- 2016年9月30日 -52.34%
- 42億3300万
- 2017年3月31日 +107.39%
- 87億7898万
- 2017年9月30日 -54.32%
- 40億1000万
- 2018年3月31日 +98.48%
- 79億5904万
- 2018年9月30日 -59.29%
- 32億4000万
- 2019年3月31日 +118.89%
- 70億9215万
- 2019年9月30日 -54.32%
- 32億4000万
- 2020年3月31日 +105.06%
- 66億4407万
- 2020年9月30日 -50.93%
- 32億6000万
- 2021年3月31日 +109.43%
- 68億2747万
- 2021年9月30日 -51.23%
- 33億3000万
- 2022年3月31日 +105.93%
- 68億5758万
- 2022年9月30日 -51.67%
- 33億1400万
- 2023年3月31日 +111.53%
- 70億1026万
- 2023年9月30日 -55.65%
- 31億900万
- 2024年3月31日 +105.56%
- 63億9073万
- 2025年3月31日 -5.22%
- 60億5721万
- 2025年12月31日 -23.33%
- 46億4403万
- 2026年3月31日 +29.38%
- 60億833万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2026/06/24 16:54
(注) 当社は、2025年10月1日付けで当社の子会社であった株式会社食文化研究所を吸収合併したことに伴い、中間会計期間までは連結決算でありましたが、第3四半期会計期間より非連結決算に移行しました。そのため、中間会計期間の半期情報等は記載しておりません。中間会計期間 当事業年度 売上高 (千円) - 6,008,331 税引前中間(当期)純損失(△) (千円) - △15,320 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/24 16:54
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/24 16:54
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/24 16:54
顧客との契約から生じる収益を分解した情報として、支社別、商品別に分解した売上高は以下のとおりであります。
当事業年度(自2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #5 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2026/06/24 16:54
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2026/06/24 16:54
当社は、株主様に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして考え、これらを高めるために、売上高・収益基盤・財務基盤の強化を図ってまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社は人材の定着を図る為、昇給をはじめとした待遇改善や、労働環境の整備を進めており、現金取り扱いによる現金事故防止、従業員・利用顧客が犯罪に巻き込まれるリスクを軽減する為、決済のキャッシュレス化を実施しました。現金回収業務の負荷を軽減し、実質的に配送業務のみを担ってきた人員を新規顧客の獲得に振り向けて、より成果を求めて稼働できる体制の基盤を整備しました。2026/06/24 16:54
また、4月より主力商品の値上げを実施しましたが、品質の向上と安定を図りこれを訴求することで、お客様からは理解を一定程度得られたものと認識をしております。さらに、次の世代の顧客獲得に向けてLINE公式アカウントの運用を強化し、コーポレートサイトを刷新する等、デジタル世代への訴求力の向上を図ったほか、11月には認知拡大を目的としてTVCMを放映し、それに合わせてターゲット層に向けたダイレクトメールを送付し、一定の成果を得ることができました。しかしながら、顧客数の回復に至らず当事業年度の業績は、売上高が60億8百万円(前年度比99.2%)、営業利益が28百万円(前年度比157.2%)、経常利益は17百万円(前年度比281.7%)、当期純損失は32百万円(前年度は当期純損失65百万円)となりました。
(2) キャッシュ・フローの状況 - #8 製品及びサービスごとの情報
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/24 16:54
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 繰延税金資産及び繰延税金負債は、資産及び負債の会計上の帳簿価額と税務上の金額との一時差異等に対して認識しております。繰延税金資産は、将来減算一時差異及び繰越欠損金について、それらを回収できる課税所得が生じると見込まれる範囲において認識し、繰延税金負債は、原則としてすべての将来加算一時差異について計上しております。繰延税金資産の回収可能性については、経営者等によって承認された事業計画や過去の課税所得の発生状況、タックス・プランニング等により評価を行っております。2026/06/24 16:54
将来の収益力に基づく課税所得の見積りは、事業計画を基礎としており、その主要な仮定にはメニュー商品の売上高の成長率及び原材料価格の変動が含まれております。
当社は、繰延税金資産の回収可能性の評価にあたり実施している見積りは合理的であると判断しております。ただし、これらの見積りには不確実性が含まれているため、予測不能な前提条件の変化等により繰延税金資産の回収可能性の評価に関する見積りが変化した場合には、結果として将来において繰延税金資産を減額する可能性があります
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
