有価証券報告書-第36期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率 11.1%)
(注)1. 取締役 先山 久、細谷 仁は、社外取締役であります。
2. 平成29年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3. 平成29年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 代表取締役 社長 | 直営店 本部長 | 神野 晴年 | 昭和22年5月5日生 | 平成14年6月 | 当社入社業務執行役員直営店本部長 | (注) 2 | 11 |
| 平成15年6月 | 取締役業務執行役員直営店本部長就任 | ||||||
| 平成19年4月 | 取締役業務執行役員営業本部長就任 | ||||||
| 平成20年6月 平成24年4月 平成25年4月 平成28年4月 | 代表取締役社長執行役員営業本部長就任 代表取締役社長執行役員直営店本部長就任 代表取締役社長執行役員就任 代表取締役社長執行役員直営店本部長就任 (現任) | ||||||
| 取締役 | マーケティング本部長 | 生越 多惠子 | 昭和27年8月19日生 | 平成24年2月 平成24年4月 平成24年6月 | 当社入社専務執行役員プロダクト部長 専務執行役員マーケティング本部長 取締役専務執行役員マーケティング本部長就任(現任) | (注) 2 | 1 |
| 取締役 | 営業企画 本部長 | 坂 直幸 | 昭和29年9月11日生 | 平成18年9月 平成19年4月 平成21年4月 平成21年6月 平成24年4月 平成24年6月 平成26年5月 | 当社入社直営店本部長付部長 東日本第二直営店営業部長 営業企画部長 業務執行役員営業企画部長 業務執行役員営業企画本部長 取締役業務執行役員営業企画本部長就任 (現任) 株式会社ハウスオブローゼインターナショナル代表取締役社長就任(現任) | (注) 2 | 2 |
| 取締役 | 管理 本部長 | 池田 達彦 | 昭和31年6月7日生 | 平成24年4月 平成24年6月 平成25年4月 平成28年4月 | 当社入社業務執行役員 取締役業務執行役員直営店本部副本部長就任 取締役業務執行役員直営店本部長就任 取締役業務執行役員管理本部長兼経理部長就任(現任) | (注) 2 | 5 |
| 取締役 | ウエルネス事業本部長 | 桃田 辰範 | 昭和30年1月16日生 | 平成16年9月 平成20年6月 平成22年6月 平成23年6月 平成26年4月 平成28年4月 平成29年6月 | 当社入社直営店本部業務改善管理課シニアマネジャー 人事・総務部長 業務執行役員人事・総務部長 業務執行役員第二直営店営業部長 業務執行役員管理本部副本部長 業務執行役員ウエルネス事業本部長 取締役業務執行役員ウエルネス事業本部長就任(現任) | (注) 2 | 4 |
| 取締役 相談役 | 川原 暢 | 昭和17年8月6日生 | 昭和53年11月 | 個人商店ハウス オブ ローゼ創業 | (注) 2 | 50 | |
| 昭和57年4月 | 株式会社ハウス オブ ローゼ設立 代表取締役社長就任 | ||||||
| 平成20年6月 平成25年4月 | 代表取締役会長就任 取締役相談役就任(現任) | ||||||
| 取締役 (監査等委員) (常勤) | 渡部 高生 | 昭和24年9月17日生 | 平成元年9月 | 当社入社経理課 | (注) 3 | 9 | |
| 平成9年5月 | 経理部長 | ||||||
| 平成16年6月 | 業務執行役員経理部長 | ||||||
| 平成21年6月 平成24年6月 平成27年6月 | 取締役業務執行役員経理部長就任 常勤監査役就任 取締役(監査等委員)就任(現任) | ||||||
| 取締役 (監査等委員) | 先山 久 | 昭和32年4月13日生 | 昭和56年4月 平成25年10月 平成26年6月 平成27年6月 | 株式会社ワコール入社 株式会社ワコールホールディングス法務・コンプライアンス部長(現任) 株式会社ワコール監査役(現任) 当社取締役(監査等委員)就任(現任) | (注) 3 | - | |
| 取締役 (監査等委員) | 細谷 仁 | 昭和21年10月27日生 | 昭和57年4月 | 公認会計士税理士細谷仁事務所開設 | (注) 3 | 6 | |
| 平成19年6月 | 当社監査役就任 | ||||||
| 平成27年6月 | 当社取締役(監査等委員)就任(現任) | ||||||
| 計 | 91 | ||||||
(注)1. 取締役 先山 久、細谷 仁は、社外取締役であります。
2. 平成29年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3. 平成29年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間