サイゼリヤ（7581）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年8月31日: 2億6400万
2009年8月31日 -11.36%: 2億3400万
2010年8月31日 -11.11%: 2億800万
2010年11月30日 -4.33%: 1億9900万
2011年2月28日 +56.78%: 3億1200万
2011年5月31日 +1.6%: 3億1700万
2011年8月31日 +34.07%: 4億2500万
2011年11月30日 -7.53%: 3億9300万
2012年2月29日 +13.49%: 4億4600万
2012年5月31日 -1.12%: 4億4100万
2012年8月31日 +12.47%: 4億9600万
2012年11月30日 +4.44%: 5億1800万
2013年2月28日 +23.75%: 6億4100万
2013年5月31日 -4.68%: 6億1100万
2013年8月31日 -0.98%: 6億500万
2013年11月30日 -7.44%: 5億6000万
2014年2月28日 -3.93%: 5億3800万
2014年5月31日 -6.13%: 5億500万
2014年8月31日 -6.53%: 4億7200万
2014年11月30日 -2.54%: 4億6000万
2015年2月28日 +27.39%: 5億8600万
2015年5月31日 +38.91%: 8億1400万
2015年8月31日 +21.87%: 9億9200万
2015年11月30日 +19.05%: 11億8100万
2016年2月29日 -0.17%: 11億7900万
2016年5月31日 -6.45%: 11億300万
2016年8月31日 -7.34%: 10億2200万
2016年11月30日 -6.75%: 9億5300万
2017年2月28日 -6.82%: 8億8800万
2017年5月31日 -7.21%: 8億2400万
2017年8月31日 +1.21%: 8億3400万
2017年11月30日 -5.28%: 7億9000万
2018年2月28日 +13.04%: 8億9300万
2018年5月31日 -1.79%: 8億7700万
2018年8月31日 -14.48%: 7億5000万
2018年11月30日 +3.07%: 7億7300万
2019年2月28日 -5.05%: 7億3400万
2019年5月31日 -4.77%: 6億9900万
2019年8月31日 -2%: 6億8500万
2019年11月30日 -3.65%: 6億6000万
2020年2月29日 -15%: 5億6100万
2020年5月31日 -13.73%: 4億8400万
2020年8月31日 -3.93%: 4億6500万
2020年11月30日 -6.45%: 4億3500万
2021年2月28日 +0.69%: 4億3800万
2021年5月31日 -4.79%: 4億1700万
2021年8月31日 -1.2%: 4億1200万
2021年11月30日 ±0%: 4億1200万
2022年2月28日 -1.94%: 4億400万
2022年5月31日 -5.45%: 3億8200万
2022年8月31日 -3.93%: 3億6700万
2022年11月30日 -5.18%: 3億4800万
2023年2月28日 -8.33%: 3億1900万
2023年5月31日 +4.08%: 3億3200万
2023年8月31日 +28.61%: 4億2700万
2023年11月30日 -3.75%: 4億1100万
2024年2月29日 -3.89%: 3億9500万
2024年5月31日 +57.22%: 6億2100万
2024年8月31日 -6.92%: 5億7800万
2024年11月30日 -3.63%: 5億5700万
2025年2月28日 +2.33%: 5億7000万
2025年5月31日 -2.11%: 5億5800万
2025年8月31日 -3.58%: 5億3800万
2025年11月30日 +1.12%: 5億4400万
2026年2月28日 +4.78%: 5億7000万
2026年5月31日 +6.84%: 6億900万

個別

2008年8月31日: 2億6300万
2009年8月31日 -11.41%: 2億3300万
2010年8月31日 -10.73%: 2億800万
2011年8月31日 +103.85%: 4億2400万
2012年8月31日 +16.27%: 4億9300万
2013年8月31日 +20.89%: 5億9600万
2014年8月31日 -23.66%: 4億5500万
2015年8月31日 +111.43%: 9億6200万
2016年8月31日 +4.16%: 10億200万
2017年8月31日 -18.06%: 8億2100万
2018年8月31日 -9.99%: 7億3900万
2019年8月31日 -8.53%: 6億7600万
2020年8月31日 -32.69%: 4億5500万
2021年8月31日 -11.21%: 4億400万
2022年8月31日 -11.14%: 3億5900万
2023年8月31日 +17.27%: 4億2100万
2024年8月31日 +35.39%: 5億7000万
2025年8月31日 -7.54%: 5億2700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品及び貯蔵品
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
製品及び原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具2～20年、工具、器具及び備品2～20年であります。2025/11/25 15:30

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額及び当期減少額の主なものは次のとおりであります。
建物:増加内容については、28店舗の店舗新設等による建物および内装設備の増加であります。
減少内容については、減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却によるものであります。
建設仮勘定:店舗新設及び岐阜工場の新設工事による増加であります。
なお、店舗新設による設備投資額は、新規開店に伴い本勘定に振替えております。
工具、器具及び備品:店舗新設による増加であります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.長期前払費用の< >内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
4.有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された3,184百万円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に134百万円、当期製品製造原価の経費に620百万円が配賦されております。2025/11/25 15:30

#3 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、店舗の新設、既存店舗の改装、工場の設備改善等に、日本が9,579百万円、アジアが6,813百万円、豪州が173百万円、総額16,566百万円の投資をいたしました。なお、設備投資の総額には、無形固定資産の取得、差入保証金及び建設協力金の支払いを含みます。

2025/11/25 15:30

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具2～20年、工具、器具及び備品2～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2025/11/25 15:30

#5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

① 前事業年度

	貸借対照表計上額(百万円)	左記のうち店舗用固定資産(百万円)
有形固定資産	27,828	15,901
無形固定資産	570	53
投資その他の資産	57	31

② 当事業年度

	貸借対照表計上額(百万円)	左記のうち店舗用固定資産(百万円)
有形固定資産	33,685	18,810
無形固定資産	527	53
投資その他の資産	57	31

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2025/11/25 15:30

#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

① 前連結会計年度

	連結貸借対照表計上額(百万円)	左記のうち店舗用固定資産(百万円)
有形固定資産	55,772	40,863
無形固定資産	578	57
投資その他の資産	57	31

② 当連結会計年度

	連結貸借対照表計上額(百万円)	左記のうち店舗用固定資産(百万円)
有形固定資産	68,462	48,886
無形固定資産	538	61
投資その他の資産	57	31

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2025/11/25 15:30

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具4～20年、工具、器具及び備品2～20年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2025/11/25 15:30