PLANT（7646）の商品の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年9月20日: 80億1700万
2009年9月20日 -9.13%: 72億8500万
2010年9月20日 -8.77%: 66億4600万
2010年12月20日 +8.19%: 71億9000万
2011年3月20日 -13.49%: 62億2000万
2011年6月20日 +3.44%: 64億3400万
2011年9月20日 -4.9%: 61億1900万
2011年12月20日 +12.08%: 68億5800万
2012年3月20日 -12.07%: 60億3000万
2012年6月20日 +9.57%: 66億700万
2012年9月20日 -7.01%: 61億4400万
2012年12月20日 +14.55%: 70億3800万
2013年3月20日 -11.34%: 62億4000万
2013年6月20日 +5.64%: 65億9200万
2013年9月20日 -2.23%: 64億4500万
2013年12月20日 +16.65%: 75億1800万
2014年3月20日 -5.39%: 71億1300万
2014年6月20日 +2.8%: 73億1200万
2014年9月20日 -2.39%: 71億3700万
2014年12月20日 +14.47%: 81億7000万
2015年3月20日 -7.56%: 75億5200万
2015年6月20日 +2.11%: 77億1100万
2015年9月20日 -4.51%: 73億6300万
2015年12月20日 +9.89%: 80億9100万
2016年3月20日 -8.91%: 73億7000万
2016年6月20日 -0.11%: 73億6200万
2016年9月20日 -1.39%: 72億6000万
2016年12月20日 +8.8%: 78億9900万
2017年3月20日 -11.48%: 69億9200万
2017年6月20日 +6.15%: 74億2200万
2017年9月20日 -5.08%: 70億4500万
2017年12月20日 +12.92%: 79億5500万
2018年3月20日 -7.72%: 73億4100万
2018年6月20日 +4.43%: 76億6600万
2018年9月20日 -5.3%: 72億6000万
2018年12月20日 +13.84%: 82億6500万
2019年3月20日 +0.29%: 82億8900万
2019年6月20日 +8.26%: 89億7400万
2019年9月20日 -7.68%: 82億8500万
2019年12月20日 +7.04%: 88億6800万
2020年3月20日 -11.78%: 78億2300万
2020年6月20日 -0.17%: 78億1000万
2020年9月20日 -7.31%: 72億3900万
2020年12月20日 +14.12%: 82億6100万
2021年3月20日 -6.33%: 77億3800万
2021年6月20日 +2.42%: 79億2500万
2021年9月20日 -7.48%: 73億3200万
2021年12月20日 +10.58%: 81億800万
2022年3月20日 -3.71%: 78億700万
2022年6月20日 +3.27%: 80億6200万
2022年9月20日 +2.11%: 82億3200万
2022年12月20日 +10.99%: 91億3700万
2023年3月20日 -7.93%: 84億1200万
2023年6月20日 +7.55%: 90億4700万
2023年9月20日 -4.71%: 86億2100万
2023年12月20日 +10.46%: 95億2300万
2024年3月20日 -7.24%: 88億3400万
2024年6月20日 +2.73%: 90億7500万
2024年9月20日 -2.17%: 88億7800万
2024年12月20日 +10.26%: 97億8900万
2025年3月20日 -9.55%: 88億5400万
2025年9月20日 -0.9%: 87億7400万
2025年12月20日 +12.73%: 98億9100万
2026年3月20日 -6.43%: 92億5500万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年3月20日)	提出日現在発行数(株)(2024年4月26日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	7,729,720	7,729,720	東京証券取引所スタンダード市場	単元株式数100株
計	7,729,720	7,729,720	-	-

2024/04/26 9:19

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

その中で、41期以降に改装を実施した瑞穂店・伊賀店の改装効果を検証し、成功事例を他店舗にも展開してまいります。
b.PB商品開発強化
当社にしかない価値あるPB商品を開発し、目的来店性・粗利率アップを図ります。アパレルを中心に商品開発の強化を行い、特に開発が進んでいなかった婦人服を中心に開発を進めております。

2024/04/26 9:19