有価証券報告書-第65期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
主な耐用年数
・建物 8～24年
・工具、器具および備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。