あみやき亭(2753)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 18億3300万
- 2010年6月30日 -76.7%
- 4億2700万
- 2010年9月30日 +166.98%
- 11億4000万
- 2010年12月31日 +50.18%
- 17億1200万
- 2011年3月31日 +27.86%
- 21億8900万
- 2011年6月30日 -83.33%
- 3億6500万
- 2011年9月30日 +65.21%
- 6億300万
- 2011年12月31日 +64.51%
- 9億9200万
- 2012年3月31日 +53.33%
- 15億2100万
- 2012年6月30日 -70.22%
- 4億5300万
- 2012年9月30日 +126.27%
- 10億2500万
- 2012年12月31日 +42.44%
- 14億6000万
- 2013年3月31日 +39.93%
- 20億4300万
- 2013年6月30日 -67.74%
- 6億5900万
- 2013年9月30日 +115.48%
- 14億2000万
- 2013年12月31日 +42.89%
- 20億2900万
- 2014年3月31日 +32.53%
- 26億8900万
- 2014年6月30日 -73.22%
- 7億2000万
- 2014年9月30日 +112.36%
- 15億2900万
- 2014年12月31日 +46.04%
- 22億3300万
- 2015年3月31日 +34.03%
- 29億9300万
- 2015年6月30日 -74.14%
- 7億7400万
- 2015年9月30日 +109.56%
- 16億2200万
- 2015年12月31日 +47.41%
- 23億9100万
- 2016年3月31日 +33.04%
- 31億8100万
- 2016年6月30日 -77.4%
- 7億1900万
- 2016年9月30日 +109.6%
- 15億700万
- 2016年12月31日 +42.47%
- 21億4700万
- 2017年3月31日 +36.84%
- 29億3800万
- 2017年6月30日 -73.49%
- 7億7900万
- 2017年9月30日 +99.61%
- 15億5500万
- 2017年12月31日 +44.76%
- 22億5100万
- 2018年3月31日 +34.52%
- 30億2800万
- 2018年6月30日 -74.27%
- 7億7900万
- 2018年9月30日 +95.25%
- 15億2100万
- 2018年12月31日 +37.28%
- 20億8800万
- 2019年3月31日 +32.38%
- 27億6400万
- 2019年6月30日 -77.32%
- 6億2700万
- 2019年9月30日 +92.5%
- 12億700万
- 2019年12月31日 +24.19%
- 14億9900万
- 2020年3月31日 +23.88%
- 18億5700万
- 2020年6月30日
- -13億3500万
- 2020年9月30日 -21.65%
- -16億2400万
- 2020年12月31日
- -16億2200万
- 2021年3月31日 -48.09%
- -24億200万
- 2021年6月30日
- -12億6400万
- 2021年9月30日 -104.11%
- -25億8000万
- 2021年12月31日 -7.87%
- -27億8300万
- 2022年3月31日 -21.52%
- -33億8200万
- 2022年6月30日
- 2800万
- 2022年9月30日
- -5600万
- 2022年12月31日
- 4900万
- 2023年3月31日 +761.22%
- 4億2200万
- 2023年6月30日 -32.94%
- 2億8300万
- 2023年9月30日 +234.28%
- 9億4600万
- 2023年12月31日 +45.24%
- 13億7400万
- 2024年3月31日 +61.64%
- 22億2100万
- 2024年6月30日 -68.8%
- 6億9300万
- 2024年9月30日 +94.52%
- 13億4800万
- 2024年12月31日 +42.21%
- 19億1700万
- 2025年3月31日 +37.61%
- 26億3800万
- 2025年6月30日 -80.86%
- 5億500万
- 2025年9月30日 +95.25%
- 9億8600万
- 2025年12月31日 +43%
- 14億1000万
- 2026年3月31日 +56.67%
- 22億900万
個別
- 2008年3月31日
- 15億4300万
- 2009年3月31日 -15.55%
- 13億300万
- 2009年12月31日 +1.46%
- 13億2200万
- 2010年3月31日 +37.14%
- 18億1300万
- 2011年3月31日 +20.35%
- 21億8200万
- 2012年3月31日 -20.85%
- 17億2700万
- 2013年3月31日 +19.57%
- 20億6500万
- 2014年3月31日 +16.56%
- 24億700万
- 2015年3月31日 +1.41%
- 24億4100万
- 2016年3月31日 +3.52%
- 25億2700万
- 2017年3月31日 -7.8%
- 23億3000万
- 2018年3月31日 -4.03%
- 22億3600万
- 2019年3月31日 -8.86%
- 20億3800万
- 2020年3月31日 -42.89%
- 11億6400万
- 2021年3月31日
- -14億9600万
- 2022年3月31日 -65.51%
- -24億7600万
- 2023年3月31日
- 2億4100万
- 2024年3月31日 +645.23%
- 17億9600万
- 2025年3月31日 +5.46%
- 18億9400万
- 2026年3月31日 -9.71%
- 17億1000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額622百万円については本社等の設備投資額であります。2026/06/12 9:03
5. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) (単位:百万円) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、居酒屋事業等を含んでおります。
2. セグメント利益の調整額△238百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。セグメント資産の調整額16,007百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産等であります。
3. セグメント負債の金額は、当社の最高意思決定機関において定期的に提供・使用しておりません。
4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額64百万円については本社等の設備投資額であります。
5. セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/12 9:03 - #3 事業等のリスク
- (2)食の安全性に関するリスク2026/06/12 9:03
(3)法的規制に関するリスク要因区分 リスク区分 発生可能性 影響度 重要度 内部 オペ 高 高 高 リスクの内容・影響 当社グループの属する外食産業においては、BSE、異物混入、アレルギー物質の表示等、食品の安全性の確保は、最重要な課題であります。食品安全性リスクが顕在化した場合には、客数の減少や店舗売上高の低下により、営業利益が減少する可能性があります。 対応策 当社グループは、平素より積極的に広く健康被害情報の収集・分析に努め、当社の最重要課題である商品の安全性を守るため、仕入業者を厳正に選定し、指導・教育を行い、仕入商品の厳格な検品と品質管理を行っております。HACCPの考え方を導入したセントラルキッチンでは、加工段階での衛生管理、配送段階での温度管理と鮮度維持を一層強化しております。一方、店舗においても同様な考え方で、徹底した品質管理及び衛生管理を行い、安全安心な食材を提供しております。
- #4 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 3.業績連動および評価制度2026/06/12 9:03
賞与については、当社グループの業績(売上高、営業利益等の経営指標)および各従業員の業績評価を総合的に勘案して決定しております。
個人評価は、定量面(店舗業績、業務成果等)と定性面(接客品質、チーム貢献、コンプライアンス遵守等)を組み合わせ、公正な評価となるよう運用しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2026/06/12 9:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような事業環境のもと、当社グループは「和牛一頭買い」による仕入れを積極的に推進し、厳選した国産牛肉をお値打ちな価格で提供することにより商品の差別化と競争力の強化に取り組んでまいりました。また、既存店における商品施策や販売促進策の強化により来店動機の創出を図るとともに、期間限定フェアや特別メニューの導入、会員サービスの充実、ホームページやSNSを活用した情報発信など各種販売促進策を実施し、顧客満足度の向上に努めてまいりました。2026/06/12 9:03
これら各種施策の効果により売上高は前期を上回り増収となったものの、原材料価格の高騰や人手不足を背景とした人件費の上昇、販売促進活動の強化に伴う費用の増加などによりコスト負担が増加したことから、営業利益以下の各段階利益においては減益となりました。
店舗数につきましては、クーデションカンパニー株式会社(以下、クーデション)の新規連結による24店舗(焼肉事業9店舗、レストラン事業3店舗、その他事業12店舗)に加え、11店舗(レストラン事業9店舗、焼鳥事業2店舗)を新規出店し、7店舗(焼肉事業5店舗、レストラン事業1店舗、その他事業1店舗)を業態変更し、2店舗(焼肉事業1店舗、焼鳥事業1店舗)を移転オープンしたほか、13店舗(焼肉事業10店舗、焼鳥事業2店舗、その他事業1店舗)を撤退した結果、当連結会計年度末の店舗数は310店舗となりました。