- 2792
- 2026/09/15
- 時価
- 405億円
- PER 予
- 16.19倍
- 2010年以降
- 赤字-191.57倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.55-1.75倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.79%
- ROE 予
- 5.09%
- ROA 予
- 4.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ハニーズ HD(2792)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 82億1214万
- 2009年5月31日 -4.47%
- 78億4476万
- 2010年5月31日 -14.93%
- 66億7360万
- 2011年5月31日 -9.07%
- 60億6849万
- 2012年5月31日 -10.74%
- 54億1692万
- 2013年5月31日 -7.64%
- 50億315万
- 2014年5月31日 -5.09%
- 47億4873万
- 2015年5月31日 -5.1%
- 45億642万
- 2016年5月31日 -3.06%
- 43億6842万
- 2017年5月31日 +8.12%
- 47億2312万
- 2018年5月31日 +15.25%
- 54億4325万
- 2019年5月31日 +2.52%
- 55億8062万
- 2020年5月31日 +5.62%
- 58億9415万
- 2021年5月31日 +0.2%
- 59億586万
- 2022年5月31日 +12.46%
- 66億4168万
- 2023年5月31日 +1.93%
- 67億6960万
- 2024年5月31日 +1.82%
- 68億9286万
- 2025年5月31日 +25.91%
- 86億7901万
- 2026年5月31日 -0.41%
- 86億4311万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として法人税法に規定する定率法2026/08/24 10:33
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損2026/08/24 10:33
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物及び構築物 46,838 千円 40,035 千円 工具、器具及び備品 753 873 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 有形固定資産の当期増減額の主なものは、以下のとおりであります。2026/08/24 10:33
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び(1) 新規出店及び店舗改装等に伴う増加 工具、器具及び備品 64,346 (2) 店舗改装等及び減損損失計上等に伴う建物の減少 店舗改装等に伴う減少 建 物 44,346 千円
「当期減少額」の記載を省略しております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)2026/08/24 10:33
当社グループでは、原則として店舗・賃貸不動産を物件ごとにグルーピングしており、本社及び物流センターは共用資産としております。また、遊休資産は物件ごとにグルーピングしております。(単位:千円) 用途 種類 場所 金額 店 舗 建物・工具、器具及び備品 東北地域3店舗 4,276 店 舗 建物・工具、器具及び備品 関東地域11店舗 48,936 店 舗 建物・工具、器具及び備品 北陸・中部地域11店舗 40,289 店 舗 建物・工具、器具及び備品 近畿地域21店舗 83,226 店 舗 建物・工具、器具及び備品 中国地域2店舗 22,234 店 舗 建物・工具、器具及び備品 九州・沖縄地域10店舗 25,429 合計 224,391
減損損失を計上した店舗については、割引前将来キャッシュ・フロー総額が帳簿価額に満たないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物204,814千円、工具、器具及び備品19,577千円であります。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/08/24 10:33
1981年4月 株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行) 入行 2014年6月 ヒビノ株式会社 社外監査役 2019年4月 中央不動産株式会社(現中央日本土地建物株式会社) 顧問(現任) 2019年8月 当社 取締役(監査等委員)(現任) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 法人税法に規定する定率法2026/08/24 10:33
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
主な耐用年数