ブックオフコーポレーション(3313)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 89億3085万
- 2010年3月31日 +1.24%
- 90億4117万
- 2010年12月31日 +6.82%
- 96億5780万
- 2011年3月31日 -2.13%
- 94億5191万
- 2011年6月30日 +3.79%
- 98億991万
- 2011年9月30日 -3.01%
- 95億1459万
- 2011年12月31日 +4.58%
- 99億5028万
- 2012年3月31日 -3.92%
- 95億6010万
- 2012年6月30日 +2.53%
- 98億234万
- 2012年9月30日 +0.66%
- 98億6710万
- 2012年12月31日 +6.62%
- 105億1983万
- 2013年3月31日 +2.87%
- 108億2139万
- 2013年6月30日 +2.91%
- 111億3634万
- 2013年9月30日 -0.63%
- 110億6605万
- 2013年12月31日 +4.77%
- 115億9378万
- 2014年3月31日 -2.95%
- 112億5150万
- 2014年6月30日 +4.29%
- 117億3379万
- 2014年9月30日 +0.42%
- 117億8282万
- 2014年12月31日 -8.33%
- 108億182万
- 2015年3月31日 -0.05%
- 107億9616万
- 2015年6月30日 +7.36%
- 115億9106万
- 2015年9月30日 +1.14%
- 117億2374万
- 2015年12月31日 +4.79%
- 122億8556万
- 2016年3月31日 -0.16%
- 122億6597万
- 2016年6月30日 +9.44%
- 134億2376万
- 2016年9月30日 +3.24%
- 138億5893万
- 2016年12月31日 +1.73%
- 140億9876万
- 2017年3月31日 -10.53%
- 126億1482万
- 2017年6月30日 +0.97%
- 127億3702万
- 2017年9月30日 -1.48%
- 125億4836万
- 2017年12月31日 +4.02%
- 130億5248万
- 2018年3月31日 -0.79%
- 129億4920万
- 2018年6月30日 +1.92%
- 131億9821万
- 2018年9月30日 -3.1%
- 127億8849万
個別
- 2008年3月31日
- 47億4361万
- 2009年3月31日 +11.03%
- 52億6673万
- 2010年3月31日 +0.45%
- 52億9031万
- 2011年3月31日 +32.71%
- 70億2090万
- 2012年3月31日 +2.56%
- 72億58万
- 2013年3月31日 +16.96%
- 84億2154万
- 2014年3月31日 +6.43%
- 89億6287万
- 2015年3月31日 +6.13%
- 95億1258万
- 2016年3月31日 +9.99%
- 104億6282万
- 2017年3月31日 -0.25%
- 104億3668万
- 2018年3月31日 +5.51%
- 110億1214万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2018/11/14 10:51
(注)1.当社は、2018年10月1日付で、単独株式移転により完全親会社となるブックオフグループホールディングス株式会社を設立し、同社の完全子会社となりました。これに伴い、東京証券取引所(市場第一部)に上場していた当社株式は、2018年9月26日付で上場廃止となりました。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2018年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2018年11月14日) 上場金融商品取引所名または登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 20,547,413 20,547,413 非上場 単元株制度を採用していない為、単元株式数はない。 計 20,547,413 20,547,413 - -
2.当社は、2018年10月1日付で単元株制度(単元株式数100株)を廃止しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 基本戦略Ⅱ:総力戦で取り組む2018/11/14 10:51
これまでの当社グループは店舗と店舗以外の事業がそれぞれ個別にサービスを提供していましたが、今後は会員制度や販売・買取のプラットフォーム、それらを支えるシステム等を統合し共通化してまいります。そして、各サービスで蓄積された会員・商品情報、運営ノウハウ等の資産を全てのサービスで活用いたします。これらを実現するのが「ひとつのBOOKOFF」構想です。
このような経営方針の下、当第2四半期連結累計期間にリユース店舗事業において各店の地域特性に応じた取扱い商材の追加推進やBINGO渋谷モディ店の出店、マレーシアでの「Jalan Jalan Japan」3号店の出店他、ブックオフオンライン事業において物流倉庫内業務の効率化推進等に取り組みました。また、「ひとつのBOOKOFF」構想の第一歩としてブックオフオンラインとブックオフ店舗の会員ID統合とブックオフ公式アプリのリリースを実施しました。 - #3 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- 当社グループとヤフーは、2014年4月24日付で締結した資本業務提携契約に基づき、当社グループの持つ書籍・CD・DVD・ゲーム等の商品力やリユース業における業務オペレーションの構築力・運営力とヤフーの持つ会員基盤、サイトの集客力を組み合わせること、またその業務オペレーションとそれを運営する情報システムを共同開発することで、商品量、価格、品質、サービスその他あらゆる面で優位性のあるリユース事業者となり、ネットとリアルをつないだ新しいリユースマーケットを創出し、リユースの生活インフラとなるという両社共通の事業ミッションに向けて進んでいくことで、お互いの企業価値の向上を目指してまいりました。2018/11/14 10:51
そのような中、当社グループはヤフーが運営するインターネット・オークションサービス「ヤフオク!」における書籍・CD・DVD・ゲームのリユース品を揃える中核事業者として、ヤフーの仕組みを活用して全国約800店舗が持つ商品を全国にお届けすることで、小売店舗の商品販売効率向上により生み出される店内スペース等を活用して新たな商品やサービスの拡充を行い、お客様の店舗利用機会の創出と新たな収益機会を獲得し、「ヤフオク!」上におけるストア別出品数は当社グループがNo.1となるまで成長いたしました。また、買取事業においても2017年11月に両社の強みをさらに進化させた、おトクで便利な新買取サービスをリリースするなど、本資本提携が両社の当初目的に照らして一定の成果を得たとの認識に至っております。
この度、各社のさらなる発展を見据えた今後の本資本提携の有り方に関して当事者間で協議を重ねた結果、経営環境の変化等に応じてそれぞれが独自の成長戦略を柔軟に推進できるよう、これを解消することについて合意する一方で、今後も継続する業務提携契約に基づき、取引関係を含めた従来通りの友好な関係を維持することが望ましいとの判断に至りました。