有価証券報告書-第27期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
定率法
b 平成10年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	8～34年
構築物	10～20年
その他	2～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、このうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。