ツルハ HD(3391)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月15日
- 17億790万
- 2009年5月15日 +3.15%
- 17億6165万
- 2010年5月15日 +26.07%
- 22億2100万
- 2010年11月15日 -10.4%
- 19億9000万
- 2011年2月15日 -49.55%
- 10億400万
- 2011年5月15日 +132.67%
- 23億3600万
- 2011年8月15日 -55.61%
- 10億3700万
- 2011年11月15日 +102.51%
- 21億
- 2012年2月15日 -34.43%
- 13億7700万
- 2012年5月15日 +70.52%
- 23億4800万
- 2012年8月15日 -53.66%
- 10億8800万
- 2012年11月15日 +97.06%
- 21億4400万
- 2013年2月15日 -49.21%
- 10億8900万
- 2013年5月15日 +95.78%
- 21億3200万
- 2013年8月15日 -45.03%
- 11億7200万
- 2013年11月15日 +95.48%
- 22億9100万
- 2014年2月15日 -43.47%
- 12億9500万
- 2014年5月15日 +100.23%
- 25億9300万
- 2014年8月15日 -45.89%
- 14億300万
- 2014年11月15日 +89.24%
- 26億5500万
- 2015年2月15日 -50.36%
- 13億1800万
- 2015年5月15日 +101.14%
- 26億5100万
- 2015年8月15日 -44.1%
- 14億8200万
- 2015年11月15日 +112.15%
- 31億4400万
- 2016年2月15日 -49.65%
- 15億8300万
- 2016年5月15日 +138.91%
- 37億8200万
- 2016年8月15日 -50.5%
- 18億7200万
- 2016年11月15日 +87.34%
- 35億700万
- 2017年2月15日 -47.96%
- 18億2500万
- 2017年5月15日 +85.21%
- 33億8000万
- 2017年8月15日 -47.1%
- 17億8800万
- 2017年11月15日 +121.48%
- 39億6000万
- 2018年2月15日 -49.9%
- 19億8400万
- 2018年5月15日 +108.27%
- 41億3200万
- 2018年8月15日 -42.91%
- 23億5900万
- 2018年11月15日 +87.45%
- 44億2200万
- 2019年2月15日 -48.15%
- 22億9300万
- 2019年5月15日 +102.83%
- 46億5100万
- 2019年8月15日 -46.64%
- 24億8200万
- 2019年11月15日 +94.24%
- 48億2100万
- 2020年2月15日 -48.93%
- 24億6200万
- 2020年5月15日 +99.68%
- 49億1600万
- 2020年8月15日 -41.76%
- 28億6300万
- 2020年11月15日 +86.38%
- 53億3600万
- 2021年2月15日 -41.98%
- 30億9600万
- 2021年5月15日 +81.3%
- 56億1300万
- 2021年8月15日 -42.26%
- 32億4100万
- 2021年11月15日 +92.26%
- 62億3100万
- 2022年2月15日 -49.49%
- 31億4700万
- 2022年5月15日 +90.53%
- 59億9600万
- 2022年8月15日 -46.16%
- 32億2800万
- 2022年11月15日 +93.31%
- 62億4000万
- 2023年2月15日 -47.23%
- 32億9300万
- 2023年5月15日 +89.13%
- 62億2800万
- 2023年8月15日 -44.96%
- 34億2800万
- 2023年11月15日 +95.54%
- 67億300万
- 2024年2月15日 -49.1%
- 34億1200万
- 2024年5月15日 +98.3%
- 67億6600万
- 2024年8月15日 -46.79%
- 36億
- 2025年2月28日 +85.33%
- 66億7200万
- 2025年5月31日 -48.82%
- 34億1500万
- 2025年8月31日 +105.3%
- 70億1100万
- 2025年11月30日 -50.99%
- 34億3600万
- 2026年2月28日 +283.06%
- 131億6200万
個別
- 2008年5月15日
- 3687万
- 2009年5月15日 +3.34%
- 3811万
- 2010年5月15日 +25.95%
- 4800万
- 2011年5月15日 +6.25%
- 5100万
- 2012年5月15日 -1.96%
- 5000万
- 2013年5月15日 -16%
- 4200万
- 2014年5月15日 +7.14%
- 4500万
- 2015年5月15日 +4.44%
- 4700万
- 2016年5月15日 +23.4%
- 5800万
- 2017年5月15日 -18.97%
- 4700万
- 2018年5月15日 +2.13%
- 4800万
- 2019年5月15日 -4.17%
- 4600万
- 2020年5月15日 +23.91%
- 5700万
- 2021年5月15日 -5.26%
- 5400万
- 2022年5月15日 +12.96%
- 6100万
- 2023年5月15日 -3.28%
- 5900万
- 2024年5月15日 -3.39%
- 5700万
- 2025年2月28日 +19.3%
- 6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。ただし、調剤に用いる薬剤等は売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
工具、器具及び備品 2~20年2025/05/26 13:24 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/05/26 13:24
(単位:百万円) 貸倒引当金 171 22 15 178 賞与引当金 57 68 57 68 役員賞与引当金 242 182 242 182 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/05/26 13:24
3.決算日後の法人税等の税率の変更前事業年度(2024年5月15日) 当事業年度(2025年2月28日) 受取配当金益金不算入 △30.0 △29.7 役員賞与引当金 0.5 0.5 交際費等 0.2 0.1
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/05/26 13:24
3.決算日後の法人税等の税率の変更前連結会計年度(2024年5月15日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 住民税均等割 1.9 1.9 役員賞与引当金 0.5 0.7 受取配当金益金不算入 △0.1 △0.1
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備並びに構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 5~10年2025/05/26 13:24