3391 ツルハ HD

3391
2024/04/18
時価
4992億円
PER 予
18.93倍
2010年以降
7.89-36.04倍
(2010-2023年)
PBR
1.74倍
2010年以降
0.85-4.51倍
(2010-2023年)
配当 予
2.65%
ROE 予
9.21%
ROA 予
4.77%
資料
Link
CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年5月15日
17億790万
2009年5月15日 +3.15%
17億6165万
2010年5月15日 +26.07%
22億2100万
2011年5月15日 +5.18%
23億3600万
2012年5月15日 +0.51%
23億4800万
2013年5月15日 -9.2%
21億3200万
2014年5月15日 +21.62%
25億9300万
2015年5月15日 +2.24%
26億5100万
2016年5月15日 +42.66%
37億8200万
2017年5月15日 -10.63%
33億8000万
2018年5月15日 +22.25%
41億3200万
2019年5月15日 +12.56%
46億5100万
2020年5月15日 +5.7%
49億1600万
2021年5月15日 +14.18%
56億1300万
2022年5月15日 +6.82%
59億9600万
2023年5月15日 +3.87%
62億2800万

個別

2008年5月15日
3687万
2009年5月15日 +3.34%
3811万
2010年5月15日 +25.95%
4800万
2011年5月15日 +6.25%
5100万
2012年5月15日 -1.96%
5000万
2013年5月15日 -16%
4200万
2014年5月15日 +7.14%
4500万
2015年5月15日 +4.44%
4700万
2016年5月15日 +23.4%
5800万
2017年5月15日 -18.97%
4700万
2018年5月15日 +2.13%
4800万
2019年5月15日 -4.17%
4600万
2020年5月15日 +23.91%
5700万
2021年5月15日 -5.26%
5400万
2022年5月15日 +12.96%
6100万
2023年5月15日 -3.28%
5900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
(イ)商品
月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。ただし、調剤に用いる薬剤等は売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)および2016年4月1日以降取得した建物付属設備並びに構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
2~45年
機械装置及び運搬具
5~17年
工具、器具及び備品
2~20年2023/08/10 16:36
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金207-18189
賞与引当金61596159
役員賞与引当金199253199253
2023/08/10 16:36
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年5月15日)当事業年度(2023年5月15日)
未払事業税24百万円19百万円
賞与引当金1818
子会社貸倒引当金6257
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2022年5月15日)当事業年度(2023年5月15日)
受取配当金益金不算入△30.5△28.3
役員賞与引当金0.50.5
交際費等0.10.2
2023/08/10 16:36
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年5月15日)当連結会計年度(2023年5月15日)
未払事業税582百万円708百万円
賞与引当金1,8871,966
未払社会保険料327328
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
e>前連結会計年度
2023/08/10 16:36
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物付属設備を除く)および2016年4月1日以降取得した建物付属設備並びに構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 5~10年2023/08/10 16:36