有価証券報告書-第51期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。