訂正有価証券報告書-第24期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※2 減損損失
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として資産グルーピングを行っており、遊休資産については当該資産ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗については、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(622百万円)として特別損失に計上いたしました。
当該店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物534百万円、工具、器具及び備品53百万円、リース資産34百万円であります。
当該店舗の資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4%で割引いて算定しております。なお、当該店舗の資産グループにおける割引前将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなったものについては、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
また、将来における使用が見込まれない遊休資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(16百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は零円として評価し、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としております。
営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗については、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,970百万円)として特別損失に計上いたしました。当該国内店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物1,473百万円、工具、器具及び備品199百万円、リース資産(賃貸借処理を含む)214百万円、土地10百万円で、当該海外店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物62百万円、工具、器具及び備品9百万円であります。
当該店舗の資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4%で割引いて算定しております。なお、当該店舗の資産グループにおける割引前将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなったものについては、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 (百万円) |
| 店舗用設備 (29店舗) | 建物及び構築物、 工具、器具及び備品、リース資産 | 秋田県大館市 他 | 622 |
| 遊休資産 | ソフトウェア | 本社 | 16 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として資産グルーピングを行っており、遊休資産については当該資産ごとにグルーピングを行っております。
営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗については、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(622百万円)として特別損失に計上いたしました。
当該店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物534百万円、工具、器具及び備品53百万円、リース資産34百万円であります。
当該店舗の資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4%で割引いて算定しております。なお、当該店舗の資産グループにおける割引前将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなったものについては、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
また、将来における使用が見込まれない遊休資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(16百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は零円として評価し、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 (百万円) |
| 店舗用設備 (国内73店舗) | 建物及び構築物、 工具、器具及び備品、リース資産、土地 | 静岡県藤枝市 他 | 1,898 |
| 店舗用設備 (海外7店舗他) | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 | ロシア、香港 | 72 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としております。
営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗については、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,970百万円)として特別損失に計上いたしました。当該国内店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物1,473百万円、工具、器具及び備品199百万円、リース資産(賃貸借処理を含む)214百万円、土地10百万円で、当該海外店舗の資産グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物62百万円、工具、器具及び備品9百万円であります。
当該店舗の資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4%で割引いて算定しております。なお、当該店舗の資産グループにおける割引前将来キャッシュ・フローの総額がマイナスとなったものについては、帳簿価額全額を減損損失として計上しております。