有価証券報告書-第14期(平成25年2月1日-平成26年1月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
主な耐用年数は次の通りであります。

建物	10～15年
工具、器具及び備品	5～8年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。