三井住友 FG(8316)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3325億2500万
- 2009年3月31日 +8.83%
- 3618億8400万
- 2010年3月31日 +73.05%
- 6262億4800万
- 2011年3月31日 +7.66%
- 6742億1600万
- 2012年3月31日 +18.62%
- 7997億7300万
- 2013年3月31日 -1.11%
- 7908億6000万
- 2014年3月31日 +3.67%
- 8198億9500万
- 2015年3月31日 -0.04%
- 8195億6000万
- 2016年3月31日 +7.16%
- 8782億6500万
- 2017年3月31日 +7.77%
- 9465億600万
- 2018年3月31日 -8.55%
- 8655億8400万
- 2019年3月31日 -11.13%
- 7692億3100万
- 2020年3月31日 -2.03%
- 7535億7900万
- 2021年3月31日 -1.97%
- 7387億5900万
- 2022年3月31日 +21.67%
- 8988億1700万
- 2023年3月31日 -0.11%
- 8978億4800万
- 2024年3月31日 +8.78%
- 9767億600万
- 2025年3月31日 +4.16%
- 1兆173億
- 2026年3月31日 +13.14%
- 1兆1510億
個別
- 2008年3月31日
- 900万
- 2009年3月31日 +22.22%
- 1100万
- 2010年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2011年3月31日 ±0%
- 800万
- 2012年3月31日 +100%
- 1600万
- 2013年3月31日 +418.75%
- 8300万
- 2014年3月31日 +221.69%
- 2億6700万
- 2015年3月31日 -0.75%
- 2億6500万
- 2016年3月31日 +20%
- 3億1800万
- 2017年3月31日 -0.63%
- 3億1600万
- 2018年3月31日 -6.33%
- 2億9600万
- 2019年3月31日 -6.76%
- 2億7600万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 2億7000万
- 2021年3月31日 +75.56%
- 4億7400万
- 2022年3月31日 +681.22%
- 37億300万
- 2023年3月31日 +140.7%
- 89億1300万
- 2024年3月31日 +32.07%
- 117億7100万
- 2025年3月31日 +37.3%
- 161億6200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、店舗及び事務システム機器等であります。2025/06/20 15:37
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産2025/06/20 15:37
無形固定資産は、定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、当社及び国内連結子会社における利用可能期間(5年~10年)に基づいて償却しております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 15:37
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)地域 主な用途 種類 減損損失額(百万円) 米州 遊休資産 1物件 建物等 1,674 ― ― その他の無形固定資産等 9,627
- #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/20 15:37
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2024年3月31日現在) 当連結会計年度(2025年3月31日現在) 有形固定資産 1,006,883百万円 1,006,556百万円 無形固定資産 976,706百万円 1,017,322百万円 減損損失 13,696百万円 7,052百万円
(資産のグルーピング) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法により償却しております。
3.繰延資産の処理方法
社債発行費は支出時に全額費用として処理しております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建資産及び負債については、取得時の為替相場による円換算額を付す子会社株式及び関連会社株式を除き、主として決算日の為替相場による円換算額を付しております。
5.引当金の計上基準
(1) 賞与引当金
賞与引当金は、従業員への賞与の支払いに備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当事業年度に帰属する額を計上しております。2025/06/20 15:37