建物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2747億5100万
- 2009年3月31日 +3.36%
- 2839億9200万
- 2010年3月31日 +10.04%
- 3125億1200万
- 2011年3月31日 +3.03%
- 3219億8700万
- 2012年3月31日 +1.19%
- 3258億400万
- 2013年3月31日 -3.23%
- 3152億6800万
- 2014年3月31日 +2.51%
- 3231億9400万
- 2015年3月31日 +5.23%
- 3401億100万
- 2016年3月31日 +1.24%
- 3443億1100万
- 2017年3月31日 +1.09%
- 3480億6800万
- 2018年3月31日 -1.88%
- 3415億3300万
- 2019年3月31日 -15.78%
- 2876億3400万
- 2020年3月31日 -0.21%
- 2870億3800万
- 2021年3月31日 -6.43%
- 2685億8700万
- 2022年3月31日 +26.59%
- 3400億1600万
- 2023年3月31日 -4.35%
- 3252億4100万
- 2024年3月31日 +1.56%
- 3303億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2100万
- 2009年3月31日 +152.49%
- 5億5800万
- 2010年3月31日 -3.23%
- 5億4000万
- 2011年3月31日 +53.52%
- 8億2900万
- 2012年3月31日 -15.08%
- 7億400万
- 2013年3月31日 -39.35%
- 4億2700万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 59億5100万
- 2015年3月31日 -3.73%
- 57億2900万
- 2016年3月31日 -6%
- 53億8500万
- 2017年3月31日 -6.41%
- 50億4000万
- 2018年3月31日 -6.85%
- 46億9500万
- 2019年3月31日 -7.39%
- 43億4800万
- 2020年3月31日 -7.91%
- 40億400万
- 2021年3月31日 -8.57%
- 36億6100万
- 2022年3月31日 +401.12%
- 183億4600万
- 2023年3月31日 -5.57%
- 173億2500万
- 2024年3月31日 -5.88%
- 163億600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.みずほ銀行の「多摩情報センターほか」の従業員数は、「本部・本店ほか」の従業員数に含めて計上しております。2024/06/19 13:48
5.土地の面積欄の( )内は借地の面積(内書き)であり、その主な年間賃借料は建物等も含め、次のとおりであります。
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち、主要なものは次の通りであります。なお、全額が一般管理費に属するものであります。2024/06/19 13:48
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 給料・手当 13,559 百万円 15,502 百万円 土地建物機械賃借料 14,558 百万円 14,609 百万円 業務委託費 8,948 百万円 12,678 百万円 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)2024/06/19 13:48
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用しております。また、主な耐用年数は次の通りであります。
建 物:3年～50年 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 同社のリテール・事業法人部門に関して、今後厳しい事業環境が続くとの認識のもと、同部門に帰属する事業用資産等を回収可能額まで減額し、減損損失を計上しております。2024/06/19 13:48
上記減損損失は、32,046百万円(うち、建物79百万円、その他の有形固定資産314百万円、ソフトウェア21,072百万円、その他の無形固定資産10,550百万円、その他資産29百万円)であります。
同社のリテール・事業法人部門については、支店ごとを独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位としております。また、共用資産については、共用資産が将来キャッシュ・フローの生成に寄与しているグループを含むより大きな単位でグルーピングしております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/19 13:48
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用しております。また、主な耐用年数は次の通りであります。
建 物:3年～50年 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2024/06/19 13:48
有形固定資産は、定率法(ただし、建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。