富山第一銀行(7184)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億4400万
- 2009年3月31日 -4.14%
- 15億7600万
- 2010年3月31日 -7.3%
- 14億6100万
- 2011年3月31日 -0.96%
- 14億4700万
- 2012年3月31日 -7.88%
- 13億3300万
- 2013年3月31日 -3.45%
- 12億8700万
- 2014年3月31日 +47.86%
- 19億300万
- 2015年3月31日 -7.99%
- 17億5100万
- 2016年3月31日 +205.03%
- 53億4100万
- 2017年3月31日 +1.54%
- 54億2300万
- 2018年3月31日 -7.71%
- 50億500万
- 2019年3月31日 -10.55%
- 44億7700万
- 2020年3月31日 -12.08%
- 39億3600万
- 2021年3月31日 -6.91%
- 36億6400万
- 2022年3月31日 -9.03%
- 33億3300万
- 2023年3月31日 -8.16%
- 30億6100万
- 2024年3月31日 -15.45%
- 25億8800万
- 2025年3月31日 -8.81%
- 23億6000万
- 2026年3月31日 -8.05%
- 21億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 15億6500万
- 2009年3月31日 -4.03%
- 15億200万
- 2010年3月31日 -7.46%
- 13億9000万
- 2011年3月31日 -1.01%
- 13億7600万
- 2012年3月31日 -7.99%
- 12億6600万
- 2013年3月31日 -3.32%
- 12億2400万
- 2014年3月31日 +46.81%
- 17億9700万
- 2015年3月31日 -8.24%
- 16億4900万
- 2016年3月31日 +217.95%
- 52億4300万
- 2017年3月31日 +1.64%
- 53億2900万
- 2018年3月31日 -7.77%
- 49億1500万
- 2019年3月31日 -10.68%
- 43億9000万
- 2020年3月31日 -12.23%
- 38億5300万
- 2021年3月31日 -6.98%
- 35億8400万
- 2022年3月31日 -9.21%
- 32億5400万
- 2023年3月31日 -8.27%
- 29億8500万
- 2024年3月31日 -15.71%
- 25億1600万
- 2025年3月31日 -8.94%
- 22億9100万
- 2026年3月31日 -8.16%
- 21億400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 2025年6月、脱炭素化をより加速させるため、調達する電力の一部を富山県内に新たに設置する太陽光発電所からの調達に組み替えする太陽光発電電力販売サービス(オフサイトPPAサービス)を導入し、2025年12月より稼働を開始いたしました。今後も地域特性を活かしたグリーン・トランスフォーメーションにより、地域の脱炭素化に貢献してまいります。2026/06/19 10:53
また、2026年9月にオープンを予定している立山支店では、高効率な設備や太陽光発電設備の導入、蓄電池を補助電源に利用するなど、省エネルギーと再生可能エネルギーの活用により、建物で消費する年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロにする建物「ZEB」(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)を取得予定であり、今後も環境に配慮した店舗を目指してまいります。
[Scope3排出量(連結)](単位:t-CO2) - #2 主要な設備の状況
- (注)1.当行の主要な設備の大宗は、店舗、事務センターであるため、銀行業に一括計上しております。2026/06/19 10:53
2.土地の面積欄( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物も含め215百万円であります。
3.動産は、事務機械・器具類484百万円、その他7百万円であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 10:53
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 10:53
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。