東京建物(8804)の仕掛販売用不動産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 408億2000万
- 2010年12月31日 +16.05%
- 473億7100万
- 2011年12月31日 -25.53%
- 352億7700万
- 2012年12月31日 +6.64%
- 376億1800万
- 2013年12月31日 -16.54%
- 313億9500万
- 2014年12月31日 +44.17%
- 452億6200万
- 2015年12月31日 -3.45%
- 437億
- 2016年12月31日 +33.33%
- 582億6600万
- 2017年12月31日 +16.15%
- 676億7800万
- 2018年12月31日 +49.32%
- 1010億5900万
- 2019年12月31日 -2.81%
- 982億1600万
- 2020年12月31日 +14.53%
- 1124億8500万
- 2021年12月31日 +23.92%
- 1393億8900万
- 2022年12月31日 +14.79%
- 1600億900万
- 2023年12月31日 +3.86%
- 1661億8100万
- 2024年12月31日 +1.4%
- 1685億1400万
- 2025年12月31日 +101.9%
- 3402億3000万
個別
- 2008年12月31日
- 574億3100万
- 2009年12月31日 -28.58%
- 410億1600万
- 2010年12月31日 +15.8%
- 474億9700万
- 2011年12月31日 -25.66%
- 353億800万
- 2012年12月31日 +6.65%
- 376億5600万
- 2013年12月31日 -16.54%
- 314億2600万
- 2014年12月31日 +44.14%
- 452億9900万
- 2015年12月31日 -3.49%
- 437億1600万
- 2016年12月31日 +33.93%
- 585億4700万
- 2017年12月31日 +16.12%
- 679億8400万
- 2018年12月31日 +49.15%
- 1014億100万
- 2019年12月31日 -5.8%
- 955億1600万
- 2020年12月31日 +16.97%
- 1117億2600万
- 2021年12月31日 +24.76%
- 1393億8400万
- 2022年12月31日 +14.65%
- 1598億600万
- 2023年12月31日 -5.14%
- 1515億8600万
- 2024年12月31日 -1.56%
- 1492億2500万
- 2025年12月31日 +112.08%
- 3164億7200万
有報情報
- #1 不動産特定共同事業の対象不動産等に関する注記(連結)
- ※2 不動産特定共同事業(匿名組合方式)の対象不動産等は次の通りであります。2026/03/23 15:53
上記に対応する出資受入金は「不動産特定共同事業出資受入金」に計上しております。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 販売用不動産仕掛販売用不動産建物及び構築物他その他(投資その他の資産) 9274,57218,8871 百万円 4875,10317,6120 百万円 計 24,389 23,204 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法。)2026/03/23 15:53
仕掛販売用不動産
同上 - #3 保有目的の変更による振替に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、有形固定資産16,601百万円を保有目的の変更により、販売用不動産に振替えております。2026/03/23 15:53
また、販売用不動産6,928百万円、仕掛販売用不動産701百万円を保有目的の変更により、有形固定資産7,630百万円に振替えております。 - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2026/03/23 15:53
前事業年度において、独立掲記しておりました流動資産の「開発用不動産」は、事業スキームの多様化を踏まえ仕掛中の販売用不動産として合算表示することが適切であると判断し、当事業年度より「仕掛販売用不動産」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「開発用不動産」137,881百万円は、「仕掛販売用不動産」として組み替えております。 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2026/03/23 15:53
前連結会計年度において、独立掲記しておりました流動資産の「開発用不動産」は、事業スキームの多様化を踏まえ仕掛中の販売用不動産として合算表示することが適切であると判断し、当連結会計年度より「仕掛販売用不動産」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において「開発用不動産」138,095百万円は、「仕掛販売用不動産」として組み替えております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/03/23 15:53
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する事項前事業年度 当事業年度 販売用不動産 193,248 百万円 194,198 百万円 仕掛販売用不動産 288,225 316,472 評価損計上額 243 1,996
(1)の金額の算出方法等は、「1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り) 2.棚卸資産の評価」の内容と同一であります。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/03/23 15:53
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する事項前連結会計年度 当連結会計年度 販売用不動産 261,318 百万円 271,892 百万円 仕掛販売用不動産 307,858 340,230 評価損計上額 244 2,006
① (1)に記載した金額の算出方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/03/23 15:53