有価証券報告書-第42期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産の減価償却方法(リース資産を除く)
親会社は定率法(但し建物(建物付属設備は除く)については定額法)、国内連結対象会社は主として定率法、海外連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2年～47年
機械装置及び運搬具	5年～6年

②無形固定資産の減価償却方法(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産の減価償却方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。