9007 小田急電鉄

9007
2026/07/21
時価
6437億円
PER 予
15.75倍
2010年以降
赤字-93.53倍
(2010-2026年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.95-3.7倍
(2010-2026年)
配当 予
3.43%
ROE 予
7.55%
ROA 予
2.75%
資料
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小田急電鉄(9007)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
85億5600万
2009年3月31日 -11.43%
75億7800万
2010年3月31日 -3.47%
73億1500万
2011年3月31日 -1.93%
71億7400万
2012年3月31日 +0.5%
72億1000万
2013年3月31日 +1.08%
72億8800万
2014年3月31日 +1.59%
74億400万
2015年3月31日 -3.66%
71億3300万
2016年3月31日 +5.44%
75億2100万
2017年3月31日 -1.81%
73億8500万
2018年3月31日 +3.9%
76億7300万
2019年3月31日 +5.88%
81億2400万
2020年3月31日 +1.08%
82億1200万
2021年3月31日 -16.37%
68億6800万
2022年3月31日 -6.23%
64億4000万
2023年3月31日 +9.43%
70億4700万
2024年3月31日 +10.09%
77億5800万
2025年3月31日 +3.82%
80億5400万
2026年3月31日 +2.53%
82億5800万

個別

2008年3月31日
40億
2009年3月31日 -16.25%
33億5000万
2010年3月31日 -2.69%
32億6000万
2011年3月31日 +0.31%
32億7000万
2012年3月31日 -2.45%
31億9000万
2013年3月31日 +2.82%
32億8000万
2014年3月31日 -0.91%
32億5000万
2015年3月31日 -12%
28億6000万
2016年3月31日 +1.05%
28億9000万
2017年3月31日 +2.08%
29億5000万
2018年3月31日 +1.69%
30億
2019年3月31日 +1%
30億3000万
2020年3月31日 +2.31%
31億
2021年3月31日 -7.74%
28億6000万
2022年3月31日 -23.43%
21億9000万
2023年3月31日 +24.52%
27億2700万
2024年3月31日 +15.55%
31億5100万
2025年3月31日 +2.35%
32億2500万
2026年3月31日 +4.4%
33億6700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法によっています。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
分譲土地建物、仕掛品
個別法
その他の棚卸資産
主に売価還元法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法によっています。ただし、建物(建物附属設備を除く)は主に定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 3~17年2026/06/25 11:43
#2 営業費に含まれる引当金繰入額(連結)
※2 退職給付費用および引当金繰入額は、次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額8,054百万円8,258百万円
退職給付費用△218△867
2026/06/25 11:43
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
減損損失1,9122,264
賞与引当金9861,060
貸倒引当金1,002775
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 11:43
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
減損損失6,1095,837
賞与引当金2,6082,720
商品券等引換引当金667675
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。
2026/06/25 11:43
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2026/06/25 11:43

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