小田急電鉄(9007)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 85億5600万
- 2009年3月31日 -11.43%
- 75億7800万
- 2010年3月31日 -3.47%
- 73億1500万
- 2011年3月31日 -1.93%
- 71億7400万
- 2012年3月31日 +0.5%
- 72億1000万
- 2013年3月31日 +1.08%
- 72億8800万
- 2014年3月31日 +1.59%
- 74億400万
- 2015年3月31日 -3.66%
- 71億3300万
- 2016年3月31日 +5.44%
- 75億2100万
- 2017年3月31日 -1.81%
- 73億8500万
- 2018年3月31日 +3.9%
- 76億7300万
- 2019年3月31日 +5.88%
- 81億2400万
- 2020年3月31日 +1.08%
- 82億1200万
- 2021年3月31日 -16.37%
- 68億6800万
- 2022年3月31日 -6.23%
- 64億4000万
- 2023年3月31日 +9.43%
- 70億4700万
- 2024年3月31日 +10.09%
- 77億5800万
- 2025年3月31日 +3.82%
- 80億5400万
- 2026年3月31日 +2.53%
- 82億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 40億
- 2009年3月31日 -16.25%
- 33億5000万
- 2010年3月31日 -2.69%
- 32億6000万
- 2011年3月31日 +0.31%
- 32億7000万
- 2012年3月31日 -2.45%
- 31億9000万
- 2013年3月31日 +2.82%
- 32億8000万
- 2014年3月31日 -0.91%
- 32億5000万
- 2015年3月31日 -12%
- 28億6000万
- 2016年3月31日 +1.05%
- 28億9000万
- 2017年3月31日 +2.08%
- 29億5000万
- 2018年3月31日 +1.69%
- 30億
- 2019年3月31日 +1%
- 30億3000万
- 2020年3月31日 +2.31%
- 31億
- 2021年3月31日 -7.74%
- 28億6000万
- 2022年3月31日 -23.43%
- 21億9000万
- 2023年3月31日 +24.52%
- 27億2700万
- 2024年3月31日 +15.55%
- 31億5100万
- 2025年3月31日 +2.35%
- 32億2500万
- 2026年3月31日 +4.4%
- 33億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法によっています。(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
分譲土地建物、仕掛品
個別法
その他の棚卸資産
主に売価還元法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法によっています。ただし、建物(建物附属設備を除く)は主に定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~60年
機械装置及び運搬具 3~17年2026/06/25 11:43 - #2 営業費に含まれる引当金繰入額(連結)
- ※2 退職給付費用および引当金繰入額は、次のとおりです。2026/06/25 11:43
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 8,054百万円 8,258百万円 退職給付費用 △218 △867 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:43
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 1,912 2,264 賞与引当金 986 1,060 貸倒引当金 1,002 775
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:43
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 6,109 5,837 賞与引当金 2,608 2,720 商品券等引換引当金 667 675
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2026/06/25 11:43