阪急阪神 HD(9042)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エンタテインメントの推移 - 全期間
連結
- 2018年6月30日
- 73億600万
- 2018年9月30日 +75.92%
- 128億5300万
- 2018年12月31日 +7.1%
- 137億6500万
- 2019年3月31日 -2.37%
- 134億3900万
- 2019年6月30日 -41.08%
- 79億1800万
- 2019年9月30日 +94.38%
- 153億9100万
- 2019年12月31日 -1.43%
- 151億7100万
- 2020年3月31日 -22.91%
- 116億9500万
- 2020年6月30日
- -26億200万
- 2020年9月30日 -0.5%
- -26億1500万
- 2020年12月31日
- -15億7500万
- 2021年3月31日 -43.37%
- -22億5800万
- 2021年6月30日
- 39億6700万
- 2021年9月30日 +103.78%
- 80億8400万
- 2021年12月31日 +27.23%
- 102億8500万
- 2022年3月31日 -9.94%
- 92億6300万
- 2022年6月30日 -15.45%
- 78億3200万
- 2022年9月30日 +77.11%
- 138億7100万
- 2022年12月31日 -4.27%
- 132億7900万
- 2023年3月31日 -4.95%
- 126億2200万
- 2023年6月30日 -34.67%
- 82億4600万
- 2023年9月30日 +101.82%
- 166億4200万
- 2023年12月31日 -4.23%
- 159億3800万
- 2024年3月31日 -11.41%
- 141億1900万
- 2024年9月30日 +5.84%
- 149億4300万
- 2025年3月31日 -23.67%
- 114億600万
- 2025年9月30日 +42.79%
- 162億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2025/06/16 10:14
当社グループは、グループ経営機能を担う当社の下、阪急電鉄㈱、阪神電気鉄道㈱、阪急阪神不動産㈱、㈱阪急交通社、㈱阪急阪神エクスプレスの5社を中核会社とし、「都市交通」、「不動産」、「エンタテインメント」、「情報・通信」、「旅行」、「国際輸送」の6つの事業領域をコア事業と位置付け、事業を展開しています。
各報告セグメントの主な事業の内容は、次のとおりです。 - #2 事業の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
- 営業収益は前期に比べ44億89百万円(6.6%)増加し、729億48百万円となり、営業利益は前期に比べ8億63百万円(4.6%)増加し、194億59百万円となりました。2025/06/16 10:14
(エンタテインメント事業)
歌劇事業では、雪組公演「ベルサイユのばら -フェルゼン編-」、星組公演「記憶にございません! -トップ・シークレット-」/「Tiara Azul -Destino-」等の各公演が好評を博したほか、動画配信サービス「TAKARAZUKA SQUARE(タカスク)」や電子書籍サービス「ebooks タカラヅカ」の提供を開始するなど、お客様に宝塚歌劇をよりお楽しみいただけるよう、様々な取組を推進しました。 - #3 企業の概況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
- エンタテインメント事業
(注)「主要な会社名」には、当社及び主要な連結子会社を記載しています。事業の内容 主要な会社名 ステージ事業 当社、㈱宝塚クリエイティブアーツ、㈱梅田芸術劇場
(関連会社)
(注)「主要な会社名」には、主要な持分法適用関連会社を記載しています。事業の内容 主要な会社名 鉄道事業 神戸高速鉄道㈱
④ 関係会社の状況(保証会社:阪急電鉄㈱)
(注)1 ※1:有価証券報告書を提出している会社です。
2 ※2:特定子会社に該当しています。
⑤ 従業員の状況(保証会社:阪急電鉄㈱)
(1) 連結会社の状況
2025年3月31日現在
(注)1 従業員数は就業人員であり、出向社員を除き、受入出向社員を含んでいます。
2 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。
3 臨時従業員には、契約社員、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いています。
(2) 保証会社の状況
2025年3月31日現在 従業員数(人) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 3,111[282] 42.7 20.3 7,715,328
(注)1 従業員数は就業人員であり、関係会社等出向社員を除き、受入出向社員を含んでいます。
2 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。
3 臨時従業員には、契約社員、嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いています。
4 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。
5 当社の不動産事業に関する業務については、グループ会社に委託しています。2025/06/16 10:14 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 販売土地及び建物
主として個別法による原価法によっています(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっています。)。
b その他の棚卸資産
主として移動平均法による原価法によっています(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっています。)。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
a 鉄道事業の取替資産
取替法(主として定率法)によっています。
b その他の有形固定資産
主として定率法によっていますが、一部については定額法を採用しています。
ただし、上記a及びbのうち、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しています。2025/06/16 10:14 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/16 10:14
(注)上記には「顧客との契約から生じる収益」のほか、「その他の源泉から生じる収益」(前連結会計年度95,388百万円、当連結会計年度100,151百万円)が含まれています。「その他の源泉から生じる収益」は、主に不動産事業の賃貸事業における賃料収入です。前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 調整額 △33,866 △38,812 エンタテインメント事業 82,612 82,542 スポーツ事業 50,327 48,244 ステージ事業 32,220 34,225 調整額 64 73
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #6 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/16 10:14
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1 上記の銘柄について、定量的な保有効果の記載が困難であるため、保有の合理性を検証した方法を記載しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) アサヒグループホールディングス㈱ 652,080 217,360 当該株式については、同社グループとの取引関係の維持・強化のために保有しており、エンタテインメント事業におけるスポンサー契約等があります。また、2024年8月の阪急阪神ホールディングス㈱の取締役会において、保有目的のほか、配当利回り等の経済合理性の観点を踏まえて、保有の適否を検証しています。 有 1,246 1,213 朝日放送グループホールディングス㈱ 742,500 742,500 当該株式については、同社グループとの取引関係の維持・強化のために保有しており、エンタテインメント事業におけるテレビ放映権取引等があります。また、2024年8月の阪急阪神ホールディングス㈱の取締役会において、保有目的のほか、配当利回り等の経済合理性の観点を踏まえて、保有の適否を検証しています。 無 479 487 826 763 美津濃㈱ 169,800 169,800 当該株式については、同社グループとの取引関係の維持・強化のために保有しており、エンタテインメント事業におけるスポンサー契約等があります。また、2024年8月の阪急阪神ホールディングス㈱の取締役会において、保有目的のほか、配当利回り等の経済合理性の観点を踏まえて、保有の適否を検証しています。 有 1,320 1,079
2 当社の株式の保有の有無については、銘柄が持株会社の場合は、その主要な子会社の保有分(実質所有株式数)を勘案し記載しています。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 1.会社の経営の基本方針2025/06/16 10:14
当社グループでは、都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行及び国際輸送の6つの事業を主要な事業領域と位置付け、グループ経営機能を担う当社(純粋持株会社)の下、阪急電鉄㈱、阪神電気鉄道㈱、阪急阪神不動産㈱、㈱阪急交通社及び㈱阪急阪神エクスプレスの5社を中核会社として、グループ全体の有機的な成長を目指しています。
当社グループは、鉄道事業をベースに住宅・商業施設等の開発から阪神タイガースや宝塚歌劇など魅力溢れるエンタテインメントの提供に至るまで、多岐にわたる分野において、それまでになかったサービスを次々と提供することにより、沿線をはじめ良質な「まちづくり」に貢献するとともに、社会に新風を吹き込み、100年以上の長い歴史の中で数々の足跡を残してきました。そして、これらの活動等を通じて、暮らしを支える「安心・快適」、暮らしを彩る「夢・感動」を絶えずお客様にお届けしてきました。今後も、グループの全役員・従業員が、お客様の日々の暮らしに関わるビジネスに携わることに強い使命感と誇りを持ち、そうした思いを共有し、一丸となって業務にあたっていく上での指針として、以下のとおり「阪急阪神ホールディングス グループ経営理念」を制定しています。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業収益は前期に比べ495億34百万円(15.6%)増加し、3,677億88百万円となり、営業利益は前期に比べ78億2百万円(15.7%)増加し、576億29百万円となりました。2025/06/16 10:14
(エンタテインメント事業)事業の内容 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 営業収益 対前連結会計年度増減率(%)
スポーツ事業については、阪神タイガースが、シーズン終盤まで首位争いを演じ、公式戦主催試合入場者が300万人を超えるなど多くのファンの方々のご声援を受けてリーグ2位となり、クライマックスシリーズ進出を果たしました。また、開場100周年を迎えた阪神甲子園球場では、様々な記念事業を展開するなど魅力ある施設運営に取り組んだほか、次の100年に向けた施策として、銀傘をアルプススタンドまで拡張する工事に着手しました。このほか、阪神タイガースの新ファーム施設を兵庫県尼崎市に移転し、「ゼロカーボンベースボールパーク」として開業しました。 - #9 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
- 2025/06/16 10:14
前事業年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) その他事業営業利益 20,222 20,465 全事業営業利益 40,028 40,590 営業外収益 - #10 設備の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
- 当社グループでは、安全対策及びサービス向上等を目的とした設備投資を行っています。当連結会計年度の設備投資金額(無形固定資産を含む。)は、次のとおりです。2025/06/16 10:14
(2) 重要な設備の除却等セグメントの名称 設備投資金額(百万円) 不動産 20,285 エンタテインメント 4,012 その他 6
当連結会計年度において重要な設備の除却等はありません。 - #11 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資金額(無形固定資産を含む。)は、次のとおりです。2025/06/16 10:14
(2) 重要な設備の除却等セグメントの名称 設備投資金額(百万円) 主な内容 不動産 41,004 うめきた2期地区開発事業「グラングリーン大阪」 エンタテインメント 18,172 阪神タイガースファーム施設移転計画「ゼロカーボンベースボールパーク」 情報・通信 5,604
当連結会計年度において重要な設備の除却等はありません。