神奈川中央交通(9081)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 23億200万
- 2009年3月31日 -8.86%
- 20億9800万
- 2010年3月31日 -11.34%
- 18億6000万
- 2011年3月31日 -8.71%
- 16億9800万
- 2012年3月31日 -9.89%
- 15億3000万
- 2013年3月31日 -6.47%
- 14億3100万
- 2014年3月31日 -3.7%
- 13億7800万
- 2015年3月31日 +47.97%
- 20億3900万
- 2016年3月31日 -6.57%
- 19億500万
- 2017年3月31日 +15.91%
- 22億800万
- 2018年3月31日 -9.83%
- 19億9100万
- 2019年3月31日 -1%
- 19億7100万
- 2020年3月31日 +27.14%
- 25億600万
- 2021年3月31日 -11.45%
- 22億1900万
- 2022年3月31日 +1.13%
- 22億4400万
- 2023年3月31日 +8.2%
- 24億2800万
- 2024年3月31日 +0.7%
- 24億4500万
- 2025年3月31日 -3.93%
- 23億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:09
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の固定資産については、10社が定率法、1社が定率法・定額法の併用、7社が定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産売却損の内訳2025/06/27 14:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 0百万円 車両運搬具 4 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内訳2025/06/27 14:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 740百万円 809百万円 機械及び装置 2 7 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保に供している資産2025/06/27 14:09
上記に対応する債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 630百万円 705百万円 建物及び構築物 4,793 4,484 土地 6,505 6,160
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 除しております。2025/06/27 14:09
前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 604百万円 624百万円 構築物 118 123 機械及び装置 33 52 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/27 14:09
当社グループは管理会計上の区分を基準に、物件ごとにグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 賃貸物件(5件) 建物及び構築物他 神奈川県秦野市他 1,027 リサイクル事業施設(1件) 機械及び装置他 静岡県駿東郡小山町 338 のれん(1件) のれん - 15 店舗等(14件) 建物及び構築物他 神奈川県厚木市他 622 遊休資産(1件) 土地 長野県下高井郡山ノ内町 0
リサイクル事業施設は、全て資源リサイクル事業において使用している資産であります。詳細につきましては、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1 資源リサイクル事業における固定資産の減損」に記載しております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 主要な仮定2025/06/27 14:09
建物及び構築物、土地については不動産鑑定評価基準に基づく評価額等を用いて合理的に算出した正味売却価額を使用しており、不動産鑑定評価における主要な仮定は、土地の取引事例等に基づく比準価格、建物の再調達原価および同資産の物理的、機能的減価要素であります。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/27 14:09
ただし、不動産賃貸事業、ホテル事業の有形固定資産、「車両及び運搬具」のうちバス車両、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産