北海道中央バス(9085)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 40億84万
- 2009年3月31日 -7.34%
- 37億706万
- 2010年3月31日 -6.36%
- 34億7117万
- 2011年3月31日 -3.65%
- 33億4433万
- 2012年3月31日 -3.78%
- 32億1796万
- 2013年3月31日 +7.53%
- 34億6029万
- 2014年3月31日 -6.99%
- 32億1848万
- 2015年3月31日 -1.44%
- 31億7213万
- 2016年3月31日 +25.69%
- 39億8699万
- 2017年3月31日 -1.62%
- 39億2249万
- 2018年3月31日 +12.09%
- 43億9683万
- 2019年3月31日 -5.92%
- 41億3655万
- 2020年3月31日 -6.69%
- 38億5974万
- 2021年3月31日 -5.86%
- 36億3339万
- 2022年3月31日 -5.64%
- 34億2861万
- 2023年3月31日 +0.85%
- 34億5759万
- 2024年3月31日 -0.97%
- 34億2391万
- 2025年3月31日 +17.87%
- 40億3566万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)清掃業・警備業…………建物施設総合管理、警備保障2025/06/30 15:06
(4)不動産事業………………土地建物の賃貸、販売及び売買の仲介
(5)観光関連事業……………スキー場、ホテル業、観光施設業、旅行業、飲食業 - #2 主要な設備の状況
- 6 マイラシーク塩谷、マイラシーク南郷及びマイラシーク手宮の施設は、提出会社が子会社の㈱泰進建設に賃貸しております。また、従業員数は㈱泰進建設が雇用している従業員について記載しております。2025/06/30 15:06
7 提出会社から賃借中の建物及び構築物26,396千円、土地4,102㎡、その他2,100千円が含まれております。
8 提出会社から賃借中の建物5,791千円、土地725㎡、その他39千円が含まれております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/30 15:06
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/30 15:06
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 11,106千円 -千円 車両運搬具 18,490 14,449 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※1 取得価額から控除される国庫補助金等の圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/30 15:06
第81期(令和6年3月31日) 第82期(令和7年3月31日) 建物 915,013千円 887,309千円 構築物 142,793 132,335 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物 C-N7ビル改修 63,698千円2025/06/30 15:06
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 令和5年4月1日 至 令和6年3月31日)2025/06/30 15:06
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングをしております。また、遊休資産については、物件単位ごとにグルーピングをしております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 事業用資産(3件) 建物等 砂川市他 83,468 賃貸資産 土地等 滝川市 3,672 遊休資産(4件) 建物等 札幌市他 23,233
事業用資産及び賃貸資産については、収益性の回復が見込まれないため、遊休資産については今後の使用見込がなく市場価格が下落していることから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(110,373千円)として特別損失に計上しております。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2025/06/30 15:06
当社グループでは、札幌市その他の地域において、賃貸収益を得ることを目的としてテナントビルや賃貸土地・建物を所有しております。
これら賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/30 15:06
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年