- 9028
- 2026/10/16
- 時価
- 554億円
- PER 予
- 7.26倍
- 2010年以降
- 3.13-23.35倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.1倍
- 2010年以降
- 0.18-1.57倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.49%
- ROE 予
- 15.18%
- ROA 予
- 9.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゼロ（9028）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 559億1000万
- 2009年6月30日 -7.71%
- 515億9900万
- 2009年12月31日 -51.01%
- 252億7700万
- 2010年3月31日 +53.63%
- 388億3400万
- 2010年6月30日 +33.37%
- 517億9400万
- 2010年9月30日 -73.43%
- 137億6000万
- 2010年12月31日 +94.12%
- 267億1100万
- 2011年3月31日 +49.19%
- 398億5100万
- 2011年6月30日 +32.2%
- 526億8300万
- 2011年9月30日 -74.81%
- 132億7200万
- 2011年12月31日 +107.17%
- 274億9600万
- 2012年3月31日 +54.76%
- 425億5400万
- 2012年6月30日 +34.85%
- 573億8500万
- 2012年9月30日 -75.03%
- 143億2900万
- 2012年12月31日 +100.98%
- 287億9900万
- 2013年3月31日 +54.74%
- 445億6400万
- 2013年6月30日 +34.8%
- 600億7300万
- 2013年9月30日 -73.92%
- 156億7000万
- 2013年12月31日 +104.09%
- 319億8100万
- 2014年3月31日 +57.66%
- 504億2000万
- 2014年6月30日 +34.13%
- 676億3000万
- 2014年9月30日 -74.68%
- 171億2500万
- 2014年12月31日 +105.3%
- 351億5800万
- 2015年3月31日 +58.11%
- 555億8900万
- 2015年6月30日 +38.96%
- 772億4700万
- 2015年9月30日 -75%
- 193億1100万
- 2015年12月31日 +99.94%
- 386億1100万
- 2016年3月31日 +53.41%
- 592億3500万
- 2016年6月30日 +31.39%
- 778億2900万
個別
- 2008年6月30日
- 503億600万
- 2009年6月30日 -14.67%
- 429億2600万
- 2010年6月30日 -5.21%
- 406億8800万
- 2011年6月30日 +0.6%
- 409億3100万
- 2012年6月30日 +10.24%
- 451億2100万
- 2013年6月30日 +3.4%
- 466億5500万
- 2014年6月30日 +9.45%
- 510億6400万
- 2015年6月30日 +6.22%
- 542億4200万
- 2016年6月30日 +2.44%
- 555億6700万
- 2017年6月30日 -4.93%
- 528億2900万
- 2018年6月30日 +1.33%
- 535億3300万
- 2019年6月30日 +5.11%
- 562億6600万
- 2020年6月30日 -1.34%
- 555億1300万
- 2021年6月30日 +1.28%
- 562億2600万
- 2022年6月30日 -5.48%
- 531億4300万
- 2023年6月30日 +10.96%
- 589億6700万
- 2024年6月30日 +7.69%
- 635億
- 2025年6月30日 +8.42%
- 688億4600万
- 2026年6月30日 +1.03%
- 695億5700万
有報情報
- #1 注記事項－作成の基礎、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、将来減算一時差異、繰越税額控除および繰越欠損金を利用できる課税所得が生じる可能性が高い範囲内で繰延税金資産を認識しております。当該回収可能性の判断は、当社および子会社の事業計画に基づいて決定した各将来事業年度の課税所得の見積りを前提としておりますが、当該事業計画は、将来の不確実な経済条件の変動によって影響を受ける可能性があります。2026/09/30 11:36
特に、株式会社ゼロ・プラス関東の事業計画は、売上高の予測に用いた売上高成長率、売上原価の大部分を占める人件費の将来予測といった主要な仮定に影響を受ける可能性があります。そのため、見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、翌連結会計年度の繰延税金資産の計上額に重要な影響を与える可能性があります。
上記のほか、経営者が行った連結財務諸表の金額に重要な影響を与える判断及び見積りは以下のとおりであります。 - #2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 注:当社グループの主要な取引先とは下記のとおりとする。2026/09/30 11:36
* 当社グループの商品又は役務等の提供先であって、その年間取引金額が、当社の過去3事業年度の平均で連結売上高の2%を超える取引先
* 当社グループの商品又は役務等の仕入先であって、その年間取引金額が、相手方の過去3事業年度の平均で連結売上高の2%を超える取引先 - #3 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが下記のとおりであります。2026/09/30 11:36
前事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当事業年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 営業取引による取引高 売上高 1,716 百万円 2,073 百万円 仕入高 38,211 38,759
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
