ゼロ（9028）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 14億1600万
- 2009年6月30日
- -5億3200万
- 2009年12月31日
- 1億6400万
- 2010年3月31日 +187.2%
- 4億7100万
- 2010年6月30日 +50.53%
- 7億900万
- 2010年9月30日 -39.35%
- 4億3000万
- 2010年12月31日 +54.42%
- 6億6400万
- 2011年3月31日 +49.25%
- 9億9100万
- 2011年6月30日 +25.63%
- 12億4500万
- 2011年9月30日 -63.69%
- 4億5200万
- 2011年12月31日 +140.71%
- 10億8800万
- 2012年3月31日 +68.11%
- 18億2900万
- 2012年6月30日 +27.34%
- 23億2900万
- 2012年9月30日 -87.03%
- 3億200万
- 2012年12月31日 +95.7%
- 5億9100万
- 2013年3月31日 +85.96%
- 10億9900万
- 2013年6月30日 +45.59%
- 16億
- 2013年9月30日 -58.19%
- 6億6900万
- 2013年12月31日 +123.17%
- 14億9300万
- 2014年3月31日 +58.87%
- 23億7200万
- 2014年6月30日 +20.28%
- 28億5300万
- 2014年9月30日 -85.42%
- 4億1600万
- 2014年12月31日 +157.93%
- 10億7300万
- 2015年3月31日 +114.54%
- 23億200万
- 2015年6月30日 +59.08%
- 36億6200万
- 2015年9月30日 -64.69%
- 12億9300万
- 2015年12月31日 +93.66%
- 25億400万
- 2016年3月31日 +75.24%
- 43億8800万
- 2016年6月30日 +20.12%
- 52億7100万
個別
- 2008年6月30日
- 10億4800万
- 2009年6月30日
- -8億8700万
- 2010年6月30日
- 2億7800万
- 2011年6月30日 +197.84%
- 8億2800万
- 2012年6月30日 +82.85%
- 15億1400万
- 2013年6月30日 -41.28%
- 8億8900万
- 2014年6月30日 +103.6%
- 18億1000万
- 2015年6月30日 +31.6%
- 23億8200万
- 2016年6月30日 +81.28%
- 43億1800万
- 2017年6月30日 -8.41%
- 39億5500万
- 2018年6月30日 +10.32%
- 43億6300万
- 2019年6月30日 -28.21%
- 31億3200万
- 2020年6月30日 -51.4%
- 15億2200万
- 2021年6月30日 +68%
- 25億5700万
- 2022年6月30日 -15.17%
- 21億6900万
- 2023年6月30日 -4.61%
- 20億6900万
- 2024年6月30日 +12.9%
- 23億3600万
- 2025年6月30日 +70.89%
- 39億9200万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 7.2022年9月28日開催の第76回定時株主総会において、取締役に対する株式報酬制度導入について決議をいただいております。当該制度は、1事業年度のポイント数の上限として取締役(親会社の業務執行者を兼務している者及び社外取締役を除く)に付与される1事業年度あたりのポイント数の合計を、54,000ポイントを上限(1ポイント当たり当社株式1株に相当)とするものであります。当該株式制度につきましては、上記の取締役の年間報酬限度額とは別枠で決議いただいております。2025/09/29 9:45
8.取締役(当社の親会社の業務執行者を兼務している者及び社外取締役を除く)及び監査役(社外監査役を除く)の報酬等の総額には、業績連動型株式報酬(株式給付信託(BBT))として、当事業年度末における役員株式給付規程に基づき株式給付引当金の繰入額3百万円が含まれております。当該株式報酬にかかる主たる指標は連結営業利益であり、当社の収益状況を示す財務数値であることから、当該数値を選択しております。なお、当事業年度における業績連動型株式報酬にかかる主たる指標は連結営業利益目標8,100百万円であり、実績は10,228百万円となりました。
9.取締役(当社の親会社の業務執行者を兼務している者及び社外取締役を除く)の報酬等の総額には、株式報酬(譲渡制限付株式給付信託(BBT-RS))として、当該事業年度における株式給付規程(BBT-RS)に基づき株式給付額79百万円が含まれております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 中期経営計画の最終年度となる2027年6月期の目標とする経営指標は以下のとおりとし、その達成に向けて邁進してまいります。2025/09/29 9:45
(3) 当社グループが置かれている経営環境について項目 目標数値 売上収益 1,500億円以上 営業利益 100億円以上 営業利益率 6.5%以上
① 市場環境 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上原価は、国内自動車関連事業においては、コロナ禍が明けたことに伴って乗務員の有効求人倍率が増加している環境下で消費者物価指数や最低賃金の上昇を受けて、採用費及び労務費単価を引き上げていることに加えて、EV化を見据えた輸送機材の投資や部品代・工賃等の上昇による修繕費等の上昇に伴って車両費が増加しました。一方で、粗利を意識した営業活動を推進し、車両輸送事業を始めとして、ゼログループ全体で料金の適正化を進めたことにより収益性が向上しました。全体として売上原価率は87.4%から85.3%へ減少いたしました。売上総利益は前連結会計年度に比べて40億85百万円増加し217億53百万円となりました。2025/09/29 9:45
(販売費及び一般管理費、その他の収益、その他の費用、営業利益)
販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて3億68百万円増加し116億66百万円、その他の収益は前連結会計年度に比べて4億3百万円増加し8億18百万円、その他の費用は前連結会計年度に比べて1億13百万円増加し、6億76百万円となりました。これらの結果、営業利益は前連結会計年度に比べて40億6百万円増加し102億28百万円となりました。 - #4 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ② 【連結損益計算書】2025/09/29 9:45
(単位:百万円) その他の費用 12,28 △562 △676 営業利益 5 6,222 10,228 金融収益 29 65 66
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
