日本郵船（9101）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1995億2500万
- 2009年3月31日 -24.58%
- 1504億7400万
- 2010年3月31日 -58.73%
- 621億500万
- 2011年3月31日 +181.11%
- 1745億8500万
- 2012年3月31日 -82.91%
- 298億3700万
- 2013年3月31日 +214.88%
- 939億5100万
- 2014年3月31日 +45.31%
- 1365億2200万
- 2015年3月31日 -0.05%
- 1364億4800万
- 2016年3月31日 +4.7%
- 1428億5700万
- 2017年3月31日 -80.45%
- 279億2400万
- 2018年3月31日 +219.04%
- 890億9000万
- 2019年3月31日 -49.2%
- 452億6000万
- 2020年3月31日 +158.35%
- 1169億3100万
- 2021年3月31日 +36.26%
- 1593億3600万
- 2022年3月31日 +218.67%
- 5077億6200万
- 2023年3月31日 +62.45%
- 8248億5300万
- 2024年3月31日 -51.34%
- 4014億1400万
- 2025年3月31日 +27.24%
- 5107億5500万
- 2026年3月31日 -7.32%
- 4733億5800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末と比べて50億円増加し、1,498億円となりました。2025/06/17 11:00
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益5,154億円、減価償却費1,546億円、持分法による投資損益△2,933億円、利息及び配当金の受取額1,892億円等により5,107億円(前年同期4,014億円)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、船舶を中心とする固定資産の取得及び売却等により△597億円(前年同期△2,856億円)となりました。
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