9101 日本郵船

9101
2024/04/23
時価
2兆1151億円
PER 予
9.78倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2023年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2023年)
配当 予
3.14%
ROE 予
7.93%
ROA 予
5.01%
資料
Link
CSV,JSON

営業活動によるキャッシュ・フロー

【期間】

連結

2008年3月31日
1995億2500万
2009年3月31日 -24.58%
1504億7400万
2010年3月31日 -58.73%
621億500万
2011年3月31日 +181.11%
1745億8500万
2012年3月31日 -82.91%
298億3700万
2013年3月31日 +214.88%
939億5100万
2014年3月31日 +45.31%
1365億2200万
2015年3月31日 -0.05%
1364億4800万
2016年3月31日 +4.7%
1428億5700万
2017年3月31日 -80.45%
279億2400万
2018年3月31日 +219.04%
890億9000万
2019年3月31日 -49.2%
452億6000万
2020年3月31日 +158.35%
1169億3100万
2021年3月31日 +36.26%
1593億3600万
2022年3月31日 +218.67%
5077億6200万
2023年3月31日 +62.45%
8248億5300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末と比べて304億円減の1,962億円となりました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益1兆834億円、減価償却費1,216億円、持分法による投資損益△8,119億円、利息及び配当金の受取額4,572億円などにより8,248億円(前年同期5,077億円)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、船舶を中心とする固定資産の取得及び売却などにより△2,529億円(前年同期△1,485億円)となりました。
2023/06/21 15:15
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「契約損失引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「契約損失引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△48,227百万円は、「その他」として組み替えています。
2023/06/21 15:15