日本郵船(9101)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1995億2500万
- 2009年3月31日 -24.58%
- 1504億7400万
- 2009年12月31日 -84%
- 240億6900万
- 2010年3月31日 +158.03%
- 621億500万
- 2010年9月30日 +58.47%
- 984億1600万
- 2010年12月31日 +45.95%
- 1436億3800万
- 2011年3月31日 +21.55%
- 1745億8500万
- 2011年9月30日 -94.64%
- 93億5000万
- 2012年3月31日 +219.11%
- 298億3700万
- 2012年9月30日 +39.5%
- 416億2300万
- 2013年3月31日 +125.72%
- 939億5100万
- 2013年9月30日 -44.36%
- 522億7000万
- 2014年3月31日 +161.19%
- 1365億2200万
- 2014年9月30日 -66.01%
- 464億300万
- 2015年3月31日 +194.05%
- 1364億4800万
- 2015年9月30日 -48.08%
- 708億4300万
- 2016年3月31日 +101.65%
- 1428億5700万
- 2016年9月30日 -94.5%
- 78億5100万
- 2017年3月31日 +255.67%
- 279億2400万
- 2017年9月30日 +17.38%
- 327億7600万
- 2018年3月31日 +171.81%
- 890億9000万
- 2018年9月30日
- -135億900万
- 2019年3月31日
- 452億6000万
- 2019年9月30日 +5.15%
- 475億9100万
- 2020年3月31日 +145.7%
- 1169億3100万
- 2020年9月30日 -42.3%
- 674億6900万
- 2021年3月31日 +136.16%
- 1593億3600万
- 2021年9月30日 -30.97%
- 1099億9600万
- 2022年3月31日 +361.62%
- 5077億6200万
- 2022年9月30日 -41.82%
- 2954億700万
- 2023年3月31日 +179.23%
- 8248億5300万
- 2023年9月30日 -69.18%
- 2542億5600万
- 2024年3月31日 +57.88%
- 4014億1400万
- 2024年9月30日 -42.5%
- 2307億9500万
- 2025年3月31日 +121.3%
- 5107億5500万
- 2025年9月30日 -42.78%
- 2922億4200万
- 2026年3月31日 +61.97%
- 4733億5800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末と比べて609億円増加し、2,108億円となりました。2026/06/16 10:56
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益2,767億円、減価償却費1,751億円、持分法による投資損益△850億円、利息及び配当金の受取額2,254億円等により4,733億円(前年同期5,107億円)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、船舶を中心とする固定資産の取得及び売却等により△3,712億円(前年同期△597億円)となりました。