有価証券報告書-第67期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物
…主として定額法
なお、耐用年数は主として3～50年である。
航空機
…主として定額法
なお、耐用年数は主として9～20年である。
その他
…主として定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく
定額法を採用している。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法