有価証券報告書-第67期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
男性 14名 女性 1名 (役員のうち女性の比率6.7%)
(注)1.所有株式数は千株未満の株式数を切り捨てて表示している。
2.取締役 森詳介、山本亜土、小林いずみの各氏は、社外取締役である。
3.監査役 大川澄人、松尾新吾、小川英治の各氏は、社外監査役である。
4.当社は平成13年4月より執行役員制度を導入している。
平成29年6月26日現在、執行役員は6名(内、3名は取締役を兼務)である。
5.平成29年6月23日開催の定時株主総会終結の時から1年間。
6.平成27年6月29日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
7.平成29年6月23日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
8.平成28年6月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
9.平成26年6月23日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
| 取締役 会長 | 取締役会議長 | 伊東 信一郎 | 昭和25年12月25日 |
| 注5 | 137 | ||||||||||||||||||||
| 取締役 副会長 | 篠辺 修 | 昭和27年11月11日 |
| 注5 | 108 | |||||||||||||||||||||
| 代表取締役 社長 | グループ経営戦略会議議長、グループCSR推進会議総括、グループ監査部担当 | 片野坂 真哉 | 昭和30年7月4日 |
| 注5 | 109 | ||||||||||||||||||||
| 代表取締役 | 副社長執行役員 グループ人財戦略部・デジタル・デザイン・ラボ・グループ経営戦略室・グループ経理・財務室・沖縄地区担当 | 長峯 豊之 | 昭和30年9月10日 |
| 注5 | 50 | ||||||||||||||||||||
| 取締役 | 執行役員 調査部・施設企画部担当 | 石坂 直人 | 昭和31年9月20日 |
| 注5 | 20 | ||||||||||||||||||||
| 取締役 | 執行役員 グループCSR推進会議議長、秘書部・グループ法務部担当、コーポレートコミュニケーション室長 | 高田 直人 | 昭和33年7月26日 |
| 注5 | 20 | ||||||||||||||||||||
| 取締役 | 全日本空輸㈱ 代表取締役社長 | 平子 裕志 | 昭和33年1月25日 |
| 注5 | 43 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 森 詳介 | 昭和15年8月6日 |
| 注5 | - | |||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 山本 亜土 | 昭和23年12月1日 |
| 注5 | 20 | |||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 小林 いずみ | 昭和34年1月18日 |
| 注5 | 20 | |||||||||||||||||||||||
| 監査役 (常勤) | 大川 澄人 | 昭和22年1月27日 |
| 注6 | 53 | |||||||||||||||||||||||
| 監査役 (常勤) | 殿元 清司 | 昭和30年6月23日 |
| 注7 | 91 | |||||||||||||||||||||||
| 監査役 (常勤) | 長谷川 昭彦 | 昭和29年5月4日 |
| 注7 | 29 | |||||||||||||||||||||||
| 監査役 | 松尾 新吾 | 昭和13年5月19日 |
| 注8 | - | |||||||||||||||||||||||
| 監査役 | 小川 英治 | 昭和32年5月24日 |
| 注9 | - | |||||||||||||||||||||||
| 計 | 700 | |||||||||||||||||||||||||||
(注)1.所有株式数は千株未満の株式数を切り捨てて表示している。
2.取締役 森詳介、山本亜土、小林いずみの各氏は、社外取締役である。
3.監査役 大川澄人、松尾新吾、小川英治の各氏は、社外監査役である。
4.当社は平成13年4月より執行役員制度を導入している。
平成29年6月26日現在、執行役員は6名(内、3名は取締役を兼務)である。
5.平成29年6月23日開催の定時株主総会終結の時から1年間。
6.平成27年6月29日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
7.平成29年6月23日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
8.平成28年6月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
9.平成26年6月23日開催の定時株主総会終結の時から4年間。