中央倉庫(9319)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 120億6858万
- 2009年3月31日 -0.07%
- 120億6062万
- 2010年3月31日 +8.57%
- 130億9364万
- 2011年3月31日 -6.06%
- 122億9975万
- 2012年3月31日 -6.04%
- 115億5726万
- 2013年3月31日 -5.11%
- 109億6707万
- 2014年3月31日 +3.53%
- 113億5426万
- 2015年3月31日 -0%
- 113億5414万
- 2016年3月31日 +4.87%
- 119億751万
- 2017年3月31日 -4.67%
- 113億5158万
- 2018年3月31日 +0.12%
- 113億6499万
- 2019年3月31日 +4.78%
- 119億836万
- 2020年3月31日 +11%
- 132億1827万
- 2021年3月31日 -3.16%
- 128億36万
- 2022年3月31日 +22.17%
- 156億3791万
- 2023年3月31日 -3.43%
- 151億165万
- 2024年3月31日 +12.09%
- 169億2774万
- 2025年3月31日 -4.51%
- 161億6405万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/20 15:50
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10年~65年 機械装置及び運搬具 4年~17年
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 15:50
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 4,916千円 10,874千円 機械装置及び運搬具 5,661 835 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/20 15:50
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 1,955,873千円 2,001,730千円 土地 1,211,516 1,211,516
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/20 15:50
土地 増加額(千円) 愛知県あま市 新規拠点用地 1,073,925 建設仮勘定 増加額(千円) 愛知県あま市 新規拠点用地 1,402,907 建物、構築物 減少額(千円) 京都支店城南営業所北倉庫 売却 19,727 土地 減少額(千円) 京都支店城南営業所北倉庫 売却 18,006 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産の減少要因は、現金及び預金が36,781千円、営業未収入金が135,856千円、それぞれ増加しましたが、その他に含まれております未収消費税等が180,029千円減少したこと等によるものです。2025/06/20 15:50
固定資産の増加要因は、建物及び構築物が償却の進行により828,979千円減少しましたが、土地が愛知県あま市新倉庫建築用地取得により1,055,918千円、建設仮勘定が同地の開発・造成工事費用等で422,827千円、それぞれ増加したこと等によるものです。
流動負債の増加要因は、1年内返済予定の長期借入金が返済の進行により189,679千円減少しましたが、未払法人税等が257,643千円、その他に含まれております未払消費税等が404,512千円、それぞれ増加したこと等によるものです。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2025/06/20 15:50
当社グループは、京都府を中心に、賃貸用の倉庫、土地、建物その他施設を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸による営業利益は438,959千円(賃貸収益は営業収益に、主な賃貸費用は営業原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸による営業利益は441,046千円(賃貸収益は営業収益に、主な賃貸費用は営業原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/20 15:50
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 15年~65年 構築物 10年~50年 機械及び装置 7年~17年 車両運搬具 4年~6年 工具、器具及び備品 5年~20年
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。