9380 東海運

9380
2026/05/07
時価
114億円
PER 予
19.78倍
2010年以降
赤字-42.82倍
(2010-2025年)
PBR
0.62倍
2010年以降
0.36-1.06倍
(2010-2025年)
配当 予
1.77%
ROE 予
3.14%
ROA 予
1.36%
資料
Link
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東海運(9380)の営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
17億669万
2009年3月31日 -34.64%
11億1547万
2010年3月31日 -73.31%
2億9771万
2011年3月31日 +131.88%
6億9032万
2012年3月31日 +43.03%
9億8734万
2013年3月31日 -22.99%
7億6036万
2014年3月31日 +22.22%
9億2932万
2015年3月31日 -0.18%
9億2768万
2016年3月31日 -18.79%
7億5335万
2017年3月31日 -4.5%
7億1947万
2018年3月31日 +7.3%
7億7200万
2019年3月31日 -15.48%
6億5248万
2020年3月31日 -32.17%
4億4258万
2021年3月31日 +58.33%
7億73万
2022年3月31日 -2.35%
6億8430万
2023年3月31日 -2.63%
6億6632万
2024年3月31日 -56.73%
2億8828万
2025年3月31日 +138.69%
6億8810万

個別

2008年3月31日
16億2214万
2009年3月31日 -24.81%
12億1971万
2010年3月31日 -44.39%
6億7827万
2011年3月31日 +10.8%
7億5154万
2012年3月31日 +17.96%
8億8653万
2013年3月31日 -19.67%
7億1216万
2014年3月31日 +17.75%
8億3857万
2015年3月31日 +4.1%
8億7292万
2016年3月31日 -23.71%
6億6592万
2017年3月31日 -10.81%
5億9395万
2018年3月31日 +20.83%
7億1769万
2019年3月31日 -31.09%
4億9454万
2020年3月31日 -38.56%
3億385万
2021年3月31日 +101.18%
6億1128万
2022年3月31日 +10.66%
6億7644万
2023年3月31日 -27.02%
4億9365万
2024年3月31日 -35.35%
3億1913万
2025年3月31日 +79.62%
5億7323万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額△23千円は、セグメント間の未実現損益であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産賃貸収入であります。
2025/06/27 15:11
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失の調整額△1,991,383千円には、セグメント間取引消去△44,389千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,946,994千円が含まれております。全社費用の主なものは提出会社本社及び連結子会社の総務部門、人事部門、管理部門等に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額5,077,463千円には、セグメント間取引消去△12,795千円、各報告セグメントに配分していない全社資産5,090,259千円が含まれております。全社資産の主なものは提出会社での余資運用資金(現金等)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額△23千円は、セグメント間の未実現損益であります。
2 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産賃貸収入であります。2025/06/27 15:11
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/27 15:11
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
物流事業においては、横浜港流通センター(神奈川県横浜市)及び危険物マルチワークステーション朝倉サイト(福岡県朝倉市)にて新倉庫を稼働させ、物流サービスの強化に努めました。また、資本効率を高めるため、固定資産の売却や関係会社の組織再編等を通じた事業体制強化、不採算事業の改善等について取り組み、持続的な成長基盤の確立を目指しております。
これらの結果、当連結会計年度の営業収益は、393億9千9百万円と前連結会計年度に比べ3億4千7百万円(0.9%)の減収となり、営業利益は6億8千8百万円と前連結会計年度に比べ3億9千9百万円(138.7%)の増益、経常利益は7億3千9百万円と前連結会計年度に比べ5億8千6百万円(384.7%)の増益となりました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益は、5億7千8百万円と前連結会計年度に比べ2億6千1百万円(82.3%)の増益となりました。
2025/06/27 15:11

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