有価証券報告書-第98期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
②リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
③無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。